　[早稲⽥⼤学⼤学院経営管理研究科](https://www.waseda.jp/fcom/wbs/)（早稲⽥⼤学ビジネススクール、以下WBS）の「企業経営と社会変⾰ゼミ」は、認定NPO法⼈キャンサーネットジャパン（東京都⽂京区、理事⻑：岩瀬哲、以下CNJ）と共同で、9⽉１⽇（水）〜9⽉30⽇（火）の「世界⼩児がん啓発⽉間」にあわせて各市町村と協力し、お城のライトアップを通じて啓発の輪を広げます。

## 4つの名城がゴールドに輝き、小児がん啓発のシンボル「ゴールドリボン」に共鳴
　今回のキャンペーンでは、歴史と文化を象徴する駿府城（静岡県）、丸岡城（福井県）、島原城（長崎県）、熊本城（熊本県）の４つの名城が夜空にゴールドの光を放ちます。小児がん啓発のシンボルであるゴールドリボンに共鳴し、それぞれのお城がライトアップを通じて、未来を担う子どもたちへの支援と希望のメッセージを届けます。

　「世界⼩児がん啓発⽉間」とは、⼩児がんの患者や家族、経験者たちの強い思いから始まった国際的なキャンペーン（Global Gold September Campaign）です。世界各地の名所がゴールドにライトアップされることで、治療中の⼦どもたちやサバイバーたちへの連帯を示し、社会全体での理解と支援の輪を広げていきます。

　WBS「企業経営と社会変⾰ゼミ」（鶴⾕武親客員教授）は2021年からCNJとともに啓発活動を推進しており、その理念に賛同する形で今回、4つのお城が協力。歴史の象徴が未来への希望を照らし出す、壮大な啓発キャンペーンが実現しました。

![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/1hiJGEuvTMxr1pZ5NQxZou/23cf393c-057a-4f01-a35b-c367075c2b47.jpg)
 

### 小児がんとは
　15歳未満の⼦どもが罹るがんの総称です。⽇本では年間約2,500⼈が「⼩児がん」と診断されていますが、⼩児がんの治療法が進み、5年⽣存率、10年⽣存率ともに、約80%となりました（国⽴がん研究センターより*）。しかし、成⻑の途中で強い治療を受ける⼦どもたちは、治療後に後遺症を抱えつつ社会で⽣活をしていくことになります。そのような彼等へ社会の理解と⽀援は⼗分ではありません。そのため、社会の理解とともに⻑期的な⽀援が必要とされています。  
＊https://www.ncc.go.jp/jp/information/pr_release/2024/0125_2/index.html

### 認定NPO法⼈キャンサーネットジャパン
　1991年に発⾜し、がん患者が本⼈の意思に基づき治療に臨むことができるように、科学的根拠に基づく情報発信を⾏うことをミッションとしています。2001年にNPO法⼈化、2007年1⽉に専⽤事務局を開設し、現在は東京と⼤阪を拠点に全国で活動しています。2016年8⽉認定NPO法⼈となり、現在の主な活動は、各種がんについての啓発イベント、全国のがん診療連携拠点病院等に設置されている「もっと知ってほしいシリーズ冊⼦」の制作のほか、養成講座や認定試験など教育事業等も実施しています。これらの活動を通して、がんと向き合う⼈々が⾃分らしくがんと向き合える社会を実現することを⽬指しています。希少がんも含め、あらゆるがんに関する最新医療情報発信のため、2014年より毎年開催しているジャパンキャンサーフォーラムは、がん患者・家族のみならず⼀般市⺠を対象とした最⼤級のがん啓発イベントです。  

### ライトアップ期間
-	駿府城：9/27（土）　https://shizuoka-yakei.com/spot/sumpucastle  
-	丸岡城：9/1（日）〜 9/30（月）　https://maruoka-castle.jp/news/20250905-185/  
-	島原城：9/1（日）〜 9/30（月）　https://shimabarajou.com/bushotai  
-	熊本城：9/27（土）　https://castle.kumamoto-guide.jp/illumination/  

　  
　キャンサーネットジャパン　https://www.cancernet.jp/
  
　早稲⽥⼤学ビジネススクール　https://www.waseda.jp/fcom/wbs/


[早稲⽥⼤学⼤学院経営管理研究科](https://www.waseda.jp/fcom/wbs/)（早稲⽥⼤学ビジネススクール、以下WBS）の「企業経営と社会変⾰ゼミ」は、認定NPO法⼈キャンサーネットジャパン（東京都⽂京区、理事⻑：岩瀬哲、以下CNJ）と共同で、9⽉１⽇（水）〜9⽉30⽇（火）の「世界⼩児がん啓発⽉間」にあわせて各市町村と協力し、お城のライトアップを通じて啓発の輪を広げます。

## 4つの名城がゴールドに輝き、小児がん啓発のシンボル「ゴールドリボン」に共鳴
今回のキャンペーンでは、歴史と文化を象徴する駿府城（静岡県）、丸岡城（福井県）、島原城（長崎県）、熊本城（熊本県）の４つの名城が夜空にゴールドの光を放ちます。小児がん啓発のシンボルであるゴールドリボンに共鳴し、それぞれのお城がライトアップを通じて、未来を担う子どもたちへの支援と希望のメッセージを届けます。

「世界⼩児がん啓発⽉間」とは、⼩児がんの患者や家族、経験者たちの強い思いから始まった国際的なキャンペーン（Global Gold September Campaign）です。世界各地の名所がゴールドにライトアップされることで、治療中の⼦どもたちやサバイバーたちへの連帯を示し、社会全体での理解と支援の輪を広げていきます。

WBS「企業経営と社会変⾰ゼミ」（鶴⾕武親客員教授）は2021年からCNJとともに啓発活動を推進しており、その理念に賛同する形で今回、4つのお城が協力。歴史の象徴が未来への希望を照らし出す、壮大な啓発キャンペーンが実現しました。

![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/1hiJGEuvTMxr1pZ5NQxZou/23cf393c-057a-4f01-a35b-c367075c2b47.jpg)
 

### 小児がんとは
15歳未満の⼦どもが罹るがんの総称です。⽇本では年間約2,500⼈が「⼩児がん」と診断されていますが、⼩児がんの治療法が進み、5年⽣存率、10年⽣存率ともに、約80%となりました（国⽴がん研究センターより*）。しかし、成⻑の途中で強い治療を受ける⼦どもたちは、治療後に後遺症を抱えつつ社会で⽣活をしていくことになります。そのような彼等へ社会の理解と⽀援は⼗分ではありません。そのため、社会の理解とともに⻑期的な⽀援が必要とされています。  
＊https://www.ncc.go.jp/jp/information/pr_release/2024/0125_2/index.html

### 認定NPO法⼈キャンサーネットジャパン
1991年に発⾜し、がん患者が本⼈の意思に基づき治療に臨むことができるように、科学的根拠に基づく情報発信を⾏うことをミッションとしています。2001年にNPO法⼈化、2007年1⽉に専⽤事務局を開設し、現在は東京と⼤阪を拠点に全国で活動しています。2016年8⽉認定NPO法⼈となり、現在の主な活動は、各種がんについての啓発イベント、全国のがん診療連携拠点病院等に設置されている「もっと知ってほしいシリーズ冊⼦」の制作のほか、養成講座や認定試験など教育事業等も実施しています。これらの活動を通して、がんと向き合う⼈々が⾃分らしくがんと向き合える社会を実現することを⽬指しています。希少がんも含め、あらゆるがんに関する最新医療情報発信のため、2014年より毎年開催しているジャパンキャンサーフォーラムは、がん患者・家族のみならず⼀般市⺠を対象とした最⼤級のがん啓発イベントです。  

### ライトアップ期間
-	駿府城：9/27（土）　https://shizuoka-yakei.com/spot/sumpucastle  
-	丸岡城：9/1（日）〜 9/30（月）　https://maruoka-castle.jp/news/20250905-185/  
-	島原城：9/1（日）〜 9/30（月）　https://shimabarajou.com/bushotai  
-	熊本城：9/27（土）　https://castle.kumamoto-guide.jp/illumination/  

　  
キャンサーネットジャパン　https://www.cancernet.jp/
  
早稲⽥⼤学ビジネススクール　https://www.waseda.jp/fcom/wbs/


早稲⽥⼤学⼤学院経営管理研究科の「企業経営と社会変⾰ゼミ」は、認定NPO法⼈キャンサーネットジャパンと共同で、9⽉1⽇〜9⽉30⽇の「世界⼩児がん啓発⽉間」にあわせて各市町村と協力し、４つの名城（駿府城、丸岡城、島原城、熊本城）のライトアップを通じて啓発の輪を広げます。

早稲田大学ビジネススクール、CNJと共に小児がん啓発月間に参加――４つの名城がゴールドに輝く

　早稲田大学大学院経営管理研究科（通称：早稲田大学ビジネススクール）の川上智子教授が、10月31日（金）～11月1日（土）に韓国・慶州で開催されたAPEC2025（アジア・太平洋経済協力）CEOサミットの公式サイドイベント「[Retail] Future Tech Forum」に登壇しました。
 
　本フォーラムは韓国の商工会議所が主催したもので、アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）のAPAC小売責任者、中国の京東、韓国のロッテ、現代百貨店、GSリテールなど、各国の著名な小売企業トップやアメリカのペンシルベニア大学ウォートンスクールDavid Bell教授をはじめとする研究者が登壇して開催されました。

　フォーラムに先立ち、同日同会場にて開催されたグローバル流通に向けた未来ビジョン宣言式で「慶州宣言」が採択され、AI等のテクノロジーと流通革新による経済発展、持続可能性、環境保護、国際標準等についてAPEC各国の国際的連携の重要性が確認されました。

![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/ex1t9ieGb18tXUhvi1Nv6R/7aac4b24-9e07-48e7-8da3-8257f7ca608c.jpg)
　▲写真：APEC CEOサミットで講演する早稲田大学 川上智子教授

　川上教授は “Innovation and Future Strategies of Leading Retailers in Japan”と題して、日本の小売業界を牽引するイオングループとユニクロの事例を比較しながら、グローバル化、デジタル化、サステナビリティという3つの視点から解説しました。

　イオングループについては、90以上のアプリを統合したiAEONアプリ、レジゴー（RegiGo）、オンライン専業スーパーGreen Beans、そして環境保全への取り組みである「イオン森の循環プログラム」などを通じて、デジタル技術を活用した顧客体験の向上と持続可能性への貢献を図っていることを紹介。

　ユニクロについては、RFIDタグを用いたセルフレジによるシームレスな購買体験の提供や、ファストファッションから脱却し、LifeWearのコンセプトを掲げ、環境と社会課題解決にアプローチしている点を解説しました。

　川上智子教授は以下のようにコメントしています。

　「小売はすべての人々の日常生活にかかわる分野です。AIやロボティクスといった革新的な技術を活用する一方、環境に配慮した循環型のサプライチェーンの構築や、リアルな店舗では快適な滞在時間を提供するといった人間性に配慮した側面との両立が鍵となっています。日本の小売業もデジタル化と環境サステナビリティに配慮する形でグローバル化を進めており、APEC2025という機会に各国の事例とともに発信できたことを光栄に思います」

### 早稲田大学大学院 経営管理研究科 教授　川上智子（かわかみ ともこ）プロフィール
　神戸大学で博士号取得、関西大学教授を経て2015年より現職。早稲田大学マーケティング＆サステナビリティ国際研究所長。早稲田ブルー・オーシャン・シフト研究所創設者・幹事。ワシントン大学・INSEAD・コペンハーゲンビジネススクール・ハワイ大学他の客員教授・客員研究員を歴任。日本マーケティング学会理事。2017年アジア・マーケティング研究者トップ100に選出。専門はマーケティング論、イノベーション論。


早稲田大学大学院経営管理研究科（通称：早稲田大学ビジネススクール）の川上智子教授が、10月31日（金）～11月1日（土）に韓国・慶州で開催されたAPEC2025（アジア・太平洋経済協力）CEOサミットの公式サイドイベント「[Retail] Future Tech Forum」に登壇しました。
 
本フォーラムは韓国の商工会議所が主催したもので、アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）のAPAC小売責任者、中国の京東、韓国のロッテ、現代百貨店、GSリテールなど、各国の著名な小売企業トップやアメリカのペンシルベニア大学ウォートンスクールDavid Bell教授をはじめとする研究者が登壇して開催されました。

フォーラムに先立ち、同日同会場にて開催されたグローバル流通に向けた未来ビジョン宣言式で「慶州宣言」が採択され、AI等のテクノロジーと流通革新による経済発展、持続可能性、環境保護、国際標準等についてAPEC各国の国際的連携の重要性が確認されました。

![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/ex1t9ieGb18tXUhvi1Nv6R/7aac4b24-9e07-48e7-8da3-8257f7ca608c.jpg)
▲写真：APEC CEOサミットで講演する早稲田大学 川上智子教授

川上教授は “Innovation and Future Strategies of Leading Retailers in Japan”と題して、日本の小売業界を牽引するイオングループとユニクロの事例を比較しながら、グローバル化、デジタル化、サステナビリティという3つの視点から解説しました。

イオングループについては、90以上のアプリを統合したiAEONアプリ、レジゴー（RegiGo）、オンライン専業スーパーGreen Beans、そして環境保全への取り組みである「イオン森の循環プログラム」などを通じて、デジタル技術を活用した顧客体験の向上と持続可能性への貢献を図っていることを紹介。

ユニクロについては、RFIDタグを用いたセルフレジによるシームレスな購買体験の提供や、ファストファッションから脱却し、LifeWearのコンセプトを掲げ、環境と社会課題解決にアプローチしている点を解説しました。

川上智子教授は以下のようにコメントしています。

「小売はすべての人々の日常生活にかかわる分野です。AIやロボティクスといった革新的な技術を活用する一方、環境に配慮した循環型のサプライチェーンの構築や、リアルな店舗では快適な滞在時間を提供するといった人間性に配慮した側面との両立が鍵となっています。日本の小売業もデジタル化と環境サステナビリティに配慮する形でグローバル化を進めており、APEC2025という機会に各国の事例とともに発信できたことを光栄に思います」

### 早稲田大学大学院 経営管理研究科 教授　川上智子（かわかみ ともこ）プロフィール
神戸大学で博士号取得、関西大学教授を経て2015年より現職。早稲田大学マーケティング＆サステナビリティ国際研究所長。早稲田ブルー・オーシャン・シフト研究所創設者・幹事。ワシントン大学・INSEAD・コペンハーゲンビジネススクール・ハワイ大学他の客員教授・客員研究員を歴任。日本マーケティング学会理事。2017年アジア・マーケティング研究者トップ100に選出。専門はマーケティング論、イノベーション論。


早稲田大学大学院経営管理研究科（通称：早稲田大学ビジネススクール）の川上智子教授が、10月31日（金）～11月1日（土）に韓国・慶州で開催されたAPEC2025（アジア・太平洋経済協力）CEOサミットの公式サイドイベント「[Retail] Future Tech Forum」に登壇しました。