## 婚活支援企業ならではの休暇の誕生
　婚活支援事業を展開するタメニー株式会社に、ユニークな福利厚生があると聞きつけた。その名も「パートナーバースデー休暇」。2009年4月に制度化されたこの休暇は、当初、パートナー（交際相手または配偶者）の誕生月に1日、休暇を取得できるというものだったという。

　背景には、交際相手や配偶者、家族との時間を大切にしてほしいという会社の想いがあった。婚活支援を手がける同社ならではの、独自性の高い制度として注目されてきた。
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/uev4ebGEM3om5sZR4nBeSj/ff5e76ff-6e02-4429-b3da-a267ccb11a3d.jpg)
　▲撮影場所：ハウステンボス
## 15年の歩みと制度の進化
　制度開始から15年以上が経過し、「パートナーバースデー休暇」は大きな変化を遂げる。きっかけは、社員からあがった「パートナー」の対象範囲を広げるべきでは、という声だったという。

　特に注目すべきは2022年の制度改定だ。ある社員が「シングルマザー、シングルファザーのご家庭なども『パートナーバースデー休暇』の対象になったらいいな」と考え、提案したことを受け、対象範囲が拡大された。

　この改定により、従来の恋人・配偶者に加え、2親等以内の親族も対象に含まれることになった。子どもや親の誕生日にも休暇を取れるようになり、多様な家族形態に配慮した制度へと生まれ変わったのだ。
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/uev4ebGEM3om5sZR4nBeSj/86c6e1e8-eca1-4252-beb2-0047f23124cc.jpg)
## 取得率の劇的改善が示す制度の浸透
　制度の進化は、現場の社員からも歓迎されている。「みんなが平等に取れる休暇になったことをとてもうれしく思っています」といった声が寄せられているという。
その効果は、数字にも明確に表れている。2022年度の取得率は、なんと2021年度比で21.8ポイントもの大幅な増加を記録した。

　この劇的な改善の背景には、対象範囲の拡大に加え、制度への理解や活用意識の高まりがあるようだ。特に、人事・経営陣によるスピーディーな制度改定が、社員の信頼感を高め、制度の浸透を後押しした点は見逃せない。

　「提案したのが1カ月ほど前のことでしたので、こんなに早く対応いただけたのは、社員や関係者の人生を真剣に考えている会社ならではだと感じました」という社員の声からも、意見を即座に反映する企業姿勢が、制度の積極的な活用につながっていることがうかがえる。
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/uev4ebGEM3om5sZR4nBeSj/3ec211ad-297d-4475-81b7-18be98b2b765.jpg)
## 多様性を受け入れる現代の働き方への対応
　このパートナーバースデー休暇の対象範囲拡大は、現代社会の多様な家族形態や価値観に対する、同社の深い理解を示すものと言えるだろう。従来の「恋人・配偶者」という枠組みを超え、「大切な人」という、より広い概念でパートナーを捉え直したことで、多くの社員が制度を利用しやすくなった。

　例えば、シングルマザー、シングルファザーの家庭では子どもが、またある社員にとっては親が大切なパートナーだ。そうした多様なニーズに応える制度設計は、インクルーシブな働き方を推進する企業の姿勢そのものである。

　婚活支援という、様々なライフステージの顧客と向き合う事業で培った視点が、自社の制度設計にも活かされているのではないか。社員一人ひとりの「よりよい人生」を支援する取り組みは、巡り巡って顧客サービスの質の向上にもつながっていくのかもしれない。
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/uev4ebGEM3om5sZR4nBeSj/54c88ff6-e5b1-41f9-afec-52efb79c21a2.png)
## 今後の展望
　タメニーのパートナーバースデー休暇は、単なる福利厚生という枠を超え、「人を大切にする企業文化」そのものを体現しているようだ。

　制度が形骸化することなく、社員の声を取り入れながら柔軟に進化を続けている背景には、企業と社員が「人生を共につくる」という強固な関係性を築いていることがあるのだろう。

　その根底に流れているのは、「よりよい人生をつくる。」という企業理念だ。この理念が、社員一人ひとりの安心と満足、ひいては企業の持続的な成長を支える土台となっている。

　人を中心に据えた制度設計は、これからの働き方を考える上で、多くの企業にとってのヒントになるに違いない。

## 婚活支援企業ならではの休暇の誕生
婚活支援事業を展開するタメニー株式会社に、ユニークな福利厚生があると聞きつけた。その名も「パートナーバースデー休暇」。2009年4月に制度化されたこの休暇は、当初、パートナー（交際相手または配偶者）の誕生月に1日、休暇を取得できるというものだったという。

背景には、交際相手や配偶者、家族との時間を大切にしてほしいという会社の想いがあった。婚活支援を手がける同社ならではの、独自性の高い制度として注目されてきた。
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/uev4ebGEM3om5sZR4nBeSj/ff5e76ff-6e02-4429-b3da-a267ccb11a3d.jpg)
▲撮影場所：ハウステンボス
## 15年の歩みと制度の進化
制度開始から15年以上が経過し、「パートナーバースデー休暇」は大きな変化を遂げる。きっかけは、社員からあがった「パートナー」の対象範囲を広げるべきでは、という声だったという。

特に注目すべきは2022年の制度改定だ。ある社員が「シングルマザー、シングルファザーのご家庭なども『パートナーバースデー休暇』の対象になったらいいな」と考え、提案したことを受け、対象範囲が拡大された。

この改定により、従来の恋人・配偶者に加え、2親等以内の親族も対象に含まれることになった。子どもや親の誕生日にも休暇を取れるようになり、多様な家族形態に配慮した制度へと生まれ変わったのだ。
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/uev4ebGEM3om5sZR4nBeSj/86c6e1e8-eca1-4252-beb2-0047f23124cc.jpg)
## 取得率の劇的改善が示す制度の浸透
制度の進化は、現場の社員からも歓迎されている。「みんなが平等に取れる休暇になったことをとてもうれしく思っています」といった声が寄せられているという。
その効果は、数字にも明確に表れている。2022年度の取得率は、なんと2021年度比で21.8ポイントもの大幅な増加を記録した。

この劇的な改善の背景には、対象範囲の拡大に加え、制度への理解や活用意識の高まりがあるようだ。特に、人事・経営陣によるスピーディーな制度改定が、社員の信頼感を高め、制度の浸透を後押しした点は見逃せない。

「提案したのが1カ月ほど前のことでしたので、こんなに早く対応いただけたのは、社員や関係者の人生を真剣に考えている会社ならではだと感じました」という社員の声からも、意見を即座に反映する企業姿勢が、制度の積極的な活用につながっていることがうかがえる。
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/uev4ebGEM3om5sZR4nBeSj/3ec211ad-297d-4475-81b7-18be98b2b765.jpg)
## 多様性を受け入れる現代の働き方への対応
このパートナーバースデー休暇の対象範囲拡大は、現代社会の多様な家族形態や価値観に対する、同社の深い理解を示すものと言えるだろう。従来の「恋人・配偶者」という枠組みを超え、「大切な人」という、より広い概念でパートナーを捉え直したことで、多くの社員が制度を利用しやすくなった。

例えば、シングルマザー、シングルファザーの家庭では子どもが、またある社員にとっては親が大切なパートナーだ。そうした多様なニーズに応える制度設計は、インクルーシブな働き方を推進する企業の姿勢そのものである。

婚活支援という、様々なライフステージの顧客と向き合う事業で培った視点が、自社の制度設計にも活かされているのではないか。社員一人ひとりの「よりよい人生」を支援する取り組みは、巡り巡って顧客サービスの質の向上にもつながっていくのかもしれない。
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/uev4ebGEM3om5sZR4nBeSj/54c88ff6-e5b1-41f9-afec-52efb79c21a2.png)
## 今後の展望
タメニーのパートナーバースデー休暇は、単なる福利厚生という枠を超え、「人を大切にする企業文化」そのものを体現しているようだ。

制度が形骸化することなく、社員の声を取り入れながら柔軟に進化を続けている背景には、企業と社員が「人生を共につくる」という強固な関係性を築いていることがあるのだろう。

その根底に流れているのは、「よりよい人生をつくる。」という企業理念だ。この理念が、社員一人ひとりの安心と満足、ひいては企業の持続的な成長を支える土台となっている。

人を中心に据えた制度設計は、これからの働き方を考える上で、多くの企業にとってのヒントになるに違いない。

福利厚生は、ただ存在するだけでは意味がない。社員に活用されてこそその価値を発揮する。婚活支援事業を手がけるタメニーには、その名も『パートナーバースデー休暇』というユニークな制度がある。社員の声で進化を遂げ、取得率が劇的に改善したというこの休暇制度は、現代の多様な働き方と家族のあり方を映し出している。

「よりよい人生をつくる」――理念を形にした福利厚生。取得率を劇的に改善した、タメニーの“大切な人”のための休暇

入社式と聞いてどんなイメージを思い浮かべるでしょうか。社長や役員といった会社幹部の挨拶、緊張した面持ちの新入社員の顔など、固い空気感を思い浮かべる人も多いかもしれません。しかし、最近では「一生忘れられない体験」を演出する企業が増えています。

## 入社式が持つ本質的な役割
本来、新社会人が学生から社会人へと意識を切り替えるための節目として行うのが、この式典の大切な役割です。企業側にとっても、新たな仲間を迎え入れる特別な瞬間であり、経営層から理念やビジョンを直接伝える絶好の機会となります。「これからの会社を一緒につくっていく」というメッセージを送り、新入社員の責任感とこの会社で頑張っていくのだという自覚を高めます。

この場では、辞令が一人ひとりに手渡されることも多く、配属先が告げられることで「自分がこの組織の一員になった」という実感が強まります。式後には歓迎会が行われることも多く、先輩や同期とのコミュニケーションが一気に深まるきっかけにもなります。こうしたプロセスが、企業文化の理解や帰属意識を育みます。

## 社会の変化が生んだ“ユニーク”な式典
高度経済成長期以降、入社式は日本社会に定着していきましたが、近年はその枠を大きく超える事例が増えています。背景には、若手人材の確保競争や、企業イメージの刷新、社員エンゲージメントの強化といった課題があります。SNS時代においては、入社式の独創性そのものが企業のPRとなり、採用活動にも好影響をもたらすといいます。

例えば、トヨタカローラ大分は「自分が一番笑顔になれる服装」での参加を認め、野球やバレーボールのユニフォーム姿、楽器を持った新入社員まで現れました。型にはまらない自由さが、会社の風土や理念を体現しています。

## 全国各地で生まれる個性派入社式
ユニークなアイデアは、全国で次々と登場しています。たとえば、富士急グループの入社式は富士急ハイランドで行われ、代表新入社員が高さ55メートルのスカイデッキから富士山に向かって絶叫し、先輩社員はジェットコースター「FUJIYAMA」からエールを送ります。まさに“非日常”の体験が、同期の結束や会社への愛着につながっています。

オイシックス・ラ・大地では、農家の畑で新入社員が“入社証書”を収穫し、自らの手でトマトの苗を植える体験を設けました。生産現場や消費者とのつながりを肌で感じることで、会社のバリューを深く理解できます。

ホダカ株式会社の「サイクリング入社式」では、社員同士が約80キロのコースを共に走り抜けます。ゴールを目指す過程で自然に会話が生まれ、チームワークの大切さを体感できます。

## IT・AI時代の新しい演出——デジタルとリアルの融合
テクノロジーの進化も、入社式を変える要因のひとつです。NECは顔認証技術を使い、800人以上の新入社員が大型パネルの前を通過するだけで受付を完了。スムーズな進行とともに、自社の技術力を印象づけました。

また、パナソニックコネクトや博報堂などは、AIアバターや生成AIによるラップ名刺での自己紹介を導入。デジタル世代の新入社員にとって、先進的な演出は「自分たちこそが新しい時代を担うのだ」という自覚を芽生えさせるきっかけになります。

## ユニークな演出がもたらす効果
なぜ各社は、これほどまでに個性的な入社式を企画するのでしょうか。その根底には、新入社員への“歓迎”を強く伝える意図があります。自分たちのためだけに企画された体験は、会社に対する信頼感や誇りを育みます。しかも、同期と非日常の体験を共有することで、強い絆も生まれます。共に初めての体験を共有し、喜び、励ましあうことにより「初心を大切にする」「丁寧な仕事を心がける」といった価値観を自然に体得できるのです。例えば運動会を開催したり、水中での辞令交付、ダーツの旅を開催するなど、そのバラエティは100社100通りといえるでしょう。

中には、家族を招いて感謝の気持ちを伝える式典もあり、家族との絆を深めるだけでなく、本人が社会人になる覚悟を新たにする場にもつながっています。こうした工夫は、早期離職防止にも寄与しています。

## 伝統と革新——スタンダードな要素と独自性の融合
もちろん、どれほど独創的な演出をしたとしても、入社式には欠かせない要素があります。社長の祝辞や企業理念の共有、新入社員代表の答辞、辞令交付、記念撮影。これらは「自分が受け入れられた」という実感をもたらすために不可欠です。

そこに、各社の文化や事業内容、価値観を反映した“ユニークな体験”が加わることで、より深く心に残る式典となります。各社が自社独自のサービスや技術を織り交ぜながら、イベント参加型へと変わってきているのです。

## まとめ
入社式は、新入社員にとっても、企業にとっても大切な節目です。従来の定番のプログラムに“その会社らしい”工夫を加えることで、誰もが「自分の選択は間違っていなかった」と実感できる特別な一日になるのではないでしょうか。 


入社式は新社会人の意識転換や企業理念の共有の場ですが、近年は個性的な演出で「一生忘れられない体験」を提供する企業が増加。非日常的な体験やデジタル技術の活用が、帰属意識や絆を深め、早期離職防止や企業PRにも寄与しています。

ユニークな入社式——新たな一歩を特別に彩る企業の工夫

## 社員一人ひとりの情熱が「最高のヨロコビ」を生む
　「スポーツを愛する人のココロを動かし、笑顔をつくる」という企業理念を掲げる、ダンロップスポーツマーケティング。社員一人ひとりがスポーツの持つ力を信じ、情熱を持って業務に取り組んでいるという。同社が目指すのは、製品やサービスを通じてお客様に「最高の安心とヨロコビ」を届けることを使命とし、持続可能な経営を通じて主体的にファンを創造する企業であるとのことだ。
## 年齢や役職は関係ない。部署を越えたコミュニケーションが生まれる「フラットな環境」
　同社の特徴として挙げられるのが、風通しが良く、社員同士の距離が近いフラットな雰囲気だという。年齢や役職に関係なく意見を交わせる環境が整っており、誰もが自分の考えを発信しやすい文化が根付いている。近年導入されたフリーアドレス制度も、その文化を後押ししているそうだ。部署を越えたコミュニケーションも活発で、日常的に他部門の社員と気軽に会話ができる点も魅力のひとつだと担当者は語る。
## 求めるのは「主体性」。変化の激しいスポーツ業界を勝ち抜く人材とは
　同社が求める人物像として掲げるのは、「素直で誠実な人」「主体的に行動して周りを巻き込める人」「高い目標に挑戦できる人」の3つだ。中でも特に求められるのは、主体性を持って行動できる力だという。自ら考え、周囲を巻き込みながら行動できる人材は、変化の多いスポーツ業界において重視するポイントとのことだ。
## キャリアは自分で描く。部門を越えた挑戦も可能
　社員一人ひとりが自らのキャリアを主体的に築いていくことを大切にしているという同社。年に一度の異動希望アンケートや、年2回の考課面談を通じて、自分の志向や成長の方向性を上司と共有しながら、柔軟にキャリアを描いていくことが可能だという。キャリアパスは一律ではなく、個々の適性や希望に応じて多様なルートが選択できる。たとえば、営業職から企画職へ、あるいは総務から営業職など、部門を越えた挑戦ができる環境が整っている。
## 「モノ」と「コト」の融合が生む、独自の強み
　ブランド力・営業力・組織力の三位一体による安定した事業基盤が、ダンロップスポーツマーケティングの強みだ。ゴルフやテニス用品では国内トップクラスのシェアを誇り、長年にわたり多くのファンに支持されている。その根底には、スポーツを通じて人々の生活に笑顔と感動を届けるという使命があるという。

　同社のビジネスモデルで特徴的なのが、販売事業とスクール事業を融合させた独自の展開だ。

　販売事業では、ゴルフやテニスの高品質な製品の提供を通じて、プレーヤーのパフォーマンス向上と快適なスポーツライフを支援。信頼性の高い製品を全国の店舗やオンラインを通じて展開している。

　一方でスクール事業では、初心者から上級者まで幅広い層に向けたレッスンを提供。専門インストラクターによる丁寧な指導と、ゴルフやテニスの楽しさを実感できる環境を整えているとのことだ。

　この2つの事業を連携させることで、“モノ”の提供と“コト”の価値を創出する企業として、スポーツを愛するすべての人のココロを動かし、笑顔をつくり続ける。それが同社の目指す姿だ。
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/q9yv33BbfDsAg6fxPARCdb/2ee1e538-705d-4eba-b546-6d7ba71e78d1.jpg)
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/q9yv33BbfDsAg6fxPARCdb/a0ca86fd-c00a-4eba-815b-dc72581e1d4e.jpg)
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/q9yv33BbfDsAg6fxPARCdb/1009ff19-ae86-4e4d-a091-c85478f01aaa.jpg)
### キャリア採用についての問い合わせ窓口  
　株式会社ダンロップスポーツマーケティング　総務部人事課  
電話番号：03-5463-7320  
採用サイト：https://sports.dunlop.co.jp/dsm/recruit/  

## 社員一人ひとりの情熱が「最高のヨロコビ」を生む
「スポーツを愛する人のココロを動かし、笑顔をつくる」という企業理念を掲げる、ダンロップスポーツマーケティング。社員一人ひとりがスポーツの持つ力を信じ、情熱を持って業務に取り組んでいるという。同社が目指すのは、製品やサービスを通じてお客様に「最高の安心とヨロコビ」を届けることを使命とし、持続可能な経営を通じて主体的にファンを創造する企業であるとのことだ。
## 年齢や役職は関係ない。部署を越えたコミュニケーションが生まれる「フラットな環境」
同社の特徴として挙げられるのが、風通しが良く、社員同士の距離が近いフラットな雰囲気だという。年齢や役職に関係なく意見を交わせる環境が整っており、誰もが自分の考えを発信しやすい文化が根付いている。近年導入されたフリーアドレス制度も、その文化を後押ししているそうだ。部署を越えたコミュニケーションも活発で、日常的に他部門の社員と気軽に会話ができる点も魅力のひとつだと担当者は語る。
## 求めるのは「主体性」。変化の激しいスポーツ業界を勝ち抜く人材とは
同社が求める人物像として掲げるのは、「素直で誠実な人」「主体的に行動して周りを巻き込める人」「高い目標に挑戦できる人」の3つだ。中でも特に求められるのは、主体性を持って行動できる力だという。自ら考え、周囲を巻き込みながら行動できる人材は、変化の多いスポーツ業界において重視するポイントとのことだ。
## キャリアは自分で描く。部門を越えた挑戦も可能
社員一人ひとりが自らのキャリアを主体的に築いていくことを大切にしているという同社。年に一度の異動希望アンケートや、年2回の考課面談を通じて、自分の志向や成長の方向性を上司と共有しながら、柔軟にキャリアを描いていくことが可能だという。キャリアパスは一律ではなく、個々の適性や希望に応じて多様なルートが選択できる。たとえば、営業職から企画職へ、あるいは総務から営業職など、部門を越えた挑戦ができる環境が整っている。
## 「モノ」と「コト」の融合が生む、独自の強み
ブランド力・営業力・組織力の三位一体による安定した事業基盤が、ダンロップスポーツマーケティングの強みだ。ゴルフやテニス用品では国内トップクラスのシェアを誇り、長年にわたり多くのファンに支持されている。その根底には、スポーツを通じて人々の生活に笑顔と感動を届けるという使命があるという。

同社のビジネスモデルで特徴的なのが、販売事業とスクール事業を融合させた独自の展開だ。

販売事業では、ゴルフやテニスの高品質な製品の提供を通じて、プレーヤーのパフォーマンス向上と快適なスポーツライフを支援。信頼性の高い製品を全国の店舗やオンラインを通じて展開している。

一方でスクール事業では、初心者から上級者まで幅広い層に向けたレッスンを提供。専門インストラクターによる丁寧な指導と、ゴルフやテニスの楽しさを実感できる環境を整えているとのことだ。

この2つの事業を連携させることで、“モノ”の提供と“コト”の価値を創出する企業として、スポーツを愛するすべての人のココロを動かし、笑顔をつくり続ける。それが同社の目指す姿だ。
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/q9yv33BbfDsAg6fxPARCdb/2ee1e538-705d-4eba-b546-6d7ba71e78d1.jpg)
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/q9yv33BbfDsAg6fxPARCdb/a0ca86fd-c00a-4eba-815b-dc72581e1d4e.jpg)
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### キャリア採用についての問い合わせ窓口  
株式会社ダンロップスポーツマーケティング　総務部人事課  
電話番号：03-5463-7320  
採用サイト：https://sports.dunlop.co.jp/dsm/recruit/  

ゴルフ・テニス用品で国内トップクラスのシェアを誇るダンロップスポーツマーケティング。その強さの源泉は、社員一人ひとりの主体性と挑戦を尊重するフラットな企業文化にあった。