　業務用厨房機器メーカーの株式会社中西製作所（東証スタンダード：5941、本社：大阪市生野区、代表取締役社長：中西一真）は、2026年8月31日（月）～9月3日（木）にオーストラリア・メルボルンで開催される南半球最大規模の食品・ホスピタリティ展示会「Fine Food Australia 2026」へ初出展いたします。本展示会では現地パートナーとの共同ブース（小間番号：J40）にて「IH立体炊飯機」を展示・実演するほか、他の展示会でも好評の試食プロジェクト「ARIGATO ONIGIRI」も実施いたします。
## 背景
　オーストラリアではお米の消費が拡大しており、なかでも独立系の寿司チェーンが独自の発展を遂げ、店舗内で米を炊き上げる文化が定着しています。そのため、限られた店舗スペースで大量のごはんを美味しく安全に炊き上げる炊飯機器への明確な需要が存在します。あわせて現地外食市場では、人件費高騰や安全面への意識の高さからIH調理機器のニーズが高く、日本や米国よりもIH普及率が高いという市場特性を備えています（当社調べ）。  

　こうした現地市場での需要と手応えを受け、当社は今年4月よりオーストラリアにて「IH立体炊飯機」の正式販売を開始。そして今回、現地の外食・チェーン店関係者へ実機の性能やおいしさを直接体感していただく機会として、「Fine Food Australia 2026」への初出展を決定いたしました。

## 試食プロジェクト「ARIGATO ONIGIRI」を本展示会でも実施
　会場では、当社のグローバル試食プロジェクト「ARIGATO ONIGIRI」を実施いたします。本プロジェクトは、当社機器で炊き上げた本格的な日本のごはんやおにぎりの試食を通じ、日本食の魅力と当社の技術力を直接体感していただく取り組みです。  

　これまでにも、「FHA Food & Hospitality Asia 2026」（シンガポール）や「ProPak Asia 2026」（タイ）にて実施し、タイでは4日間で約1,300個のおにぎりを提供するなど大きな反響を得ました。

　南半球最大級の展示会である「Fine Food Australia 2026」においても、強火力で炊き上げた美味しいごはんと、職人技に頼らず誰でも均一・高品質に炊飯できる当社の厨房ソリューションをご体感いただけます。  

## 展示製品「IH立体炊飯機」の特長・仕様
- **高火力でムラなく炊き上げる**  
　強い火力で芯までムラなく一気に炊き上げ、熟練の技術がなくても誰でも均一な美味しさを実現。  
  
- **省スペース設計**  
　横幅730mmの縦型デザインにより、限られた調理場スペースを有効活用。    

- **安全・長寿命な独自の炊飯釜**  
　熱が均一に伝わりやすく丈夫な3層構造。フッ素樹脂不使用で、異物混入リスクの低減と耐久性を両立。  

- **製品仕様**  
製品名：IH立体炊飯機3段式モデル  
炊飯容量：一度に最大15 kgまで炊飯可能  
外形寸法 / 重量：幅730×奥行730×高さ1,200 mm / 105 kg   
## 今後の展望  
　当社は、独自のIH加熱技術と厨房省人化ノウハウを生かし、オーストラリアにおける米食文化の発展と調理現場の環境改善をサポートしてまいります。  

　さらに、今後も引き続きヨーロッパ、南米、東南アジアなど世界各国の展示会へ出展し、グローバル市場における厨房の省人化・効率化を推進いたします。最先端のテクノロジーと厨房ソリューションで世界中の調理課題を解決し、誰もが手軽に「安全でおいしいごはん」を提供できる環境づくりを目指します。  
## 展示会概要  
名称：Fine Food Australia 2026  
会期：2026年8月31日（月）～9月3日（木）  
会場：メルボルン・コンベンション＆エキシビション・センター  
主催：Diversified Communications Australia  
公式サイト：https://finefoodaustralia.com.au/ （英語）  
## 株式会社中西製作所について  
　1946年に学校給食用のアルマイト食器の販売を目的に個人創業。その後、食器洗浄機を開発し、1958年より法人化。以降、学校給食への厨房機器を中心に、複雑な厨房機器をシステム化した柔軟な提案を得意とする。マクドナルドをはじめとした外食チェーン各社へも厨房機器を提供。2022年4月より東京証券取引所市場の「スタンダード市場」に上場しています。


業務用厨房機器メーカーの株式会社中西製作所 （東証スタンダード：5941、本社：大阪市生野区、代表取締役社長：中西一真）は、8月31日（月）～9月3日（木）にオーストラリアで開催される南半球最大規模の食品・ホスピタリティ展示会「Fine Food Australia 2026」へ初出展いたします。

中西製作所、南半球最大の食品展示会「Fine Food Australia 2026」に初出展

どこか懐かしいイメージの強いクジラ肉が、再び注目を集めています。2019年の商業捕鯨再開から数年が経ち、日本独自のクジラ食文化は今、劇的な進化を遂げています。

## 現代人が惹かれる新たなクジラ肉の魅力
近年、東京・西新橋や横浜などのトレンドスポットには、「鯨肉バル」や「立ち飲みスタイル」の店舗が登場し、ワインやクラフトビールとともに鯨の赤身ステーキやユッケを楽しむ人が増えています。

訪日外国人の間では、従来抱かれてきた反捕鯨のイメージを覆し、「日本独自の伝統食」として受け入れられるケースが増えてきました。都内のある店では、外国人観光客の6割以上が「一度味わってみたい」とオーダーし、その独特の旨みに驚く場面が見られるといいます。

さらに、ボディメイクや健康志向が高まる現代。高タンパク・超低脂肪・高鉄分という点で、牛肉や豚肉をしのぐ「ヘルシー食材」としても脚光を浴びています。特に注目されているのは、クジラ特有の成分「バレニン」。このアミノ酸は、数千キロもの距離を移動するクジラの驚異的な持久力の秘密とされ、疲労回復や抗酸化作用に優れているため、アスリートや健康意識の高い層から「最強のスタミナ食材」として人気を集めています。 

## 進化した捕鯨技術とクジラの資源管理
「たまにしか手に入らない珍味」と思われていた鯨肉ですが、ここ数年で供給体制は一変しました。その象徴となったのが、2024年に竣工した最新鋭の捕鯨母船「関鯨丸（かんげいまる）」です。全長112メートルを超える巨大母船は、まさに“動く冷凍食品工場”。捕獲した鯨をその場で屋内に引き揚げ、衛生的な環境下で解体・冷凍まで一気通貫で行うことができます。

かつての捕鯨現場では、甲板上での作業ゆえにどうしても鮮度や衛生面での課題がつきものでした。しかし関鯨丸の登場によって、臭みの原因となる外気や海水への曝露が激減。生食でも驚くほどクリアな味わいが実現しました。さらに、ドローンを活用した最新の鯨探知や航行技術も導入され、効率的かつ持続可能な捕獲を支えています。

そして2024年には、適切な資源管理のもとで大型種「ナガスクジラ」の捕獲が解禁されました。オホーツク海などでの資源調査に基づき、厳格な捕獲枠が設定されています。推定54万頭以上の資源量があり、今後100年間捕獲し続けても資源に影響が出ないことが科学的に確認されています。

## ブームの陰で普及を阻む二つの課題
急速に進化を遂げた市場ですが、課題も残されています。まずは「若い世代の認知不足」です。50代以上には懐かしさとともに親しまれているものの、20〜30代にとっては「食べたことがない」「どこで手に入るか分からない」という声が聞かれます。スーパーの精肉売り場で見かける機会は少なく、食文化としての伝統をどう次世代へ継承するかが問われています。 

次に「国際社会からの視線と食の多様性の両立」です。商業捕鯨の是非をめぐっては、環境保護団体や一部海外から根強い批判が続いています。一方で、その事実を国際社会へ正しく伝え、多様な食文化への理解を求めていく難しさは今なお残されています。

## 課題克服へ：進化する流通と対話の試み 
こうした二つの課題に対し、多角的なアプローチが始まっています。国内の認知不足に対しては、「クジラ肉自動販売機」の普及が挙げられます。東京・月島や大阪・梅田など、主要都市に設置された無人店舗「くじらストア」では、24時間いつでも高品質な冷凍鯨肉や缶詰を手軽に購入できるようになりました。また、食べきりサイズのベーコンパックや味付け済みのレトルト商品など、忙しい現代人のライフスタイルに合わせた“タイパ重視”の商品開発も進んでいます。一方、国際的な視線に対しては、エビデンス（科学的根拠）の開示とオープンな情報発信が鍵となっています。捕鯨企業や研究機関は、デジタルメディアを通じて国内外へ資源管理の透明性をアピール。さらに、前述の外国人観光客の受け入れに見られるように、「実際に食べ、文化に触れてもらう」という草の根の食体験を通じて、批判を「相互理解」へと変えていく地道な対話が試みられています。

## 100年先を見据えた日本の食料戦略
世界規模で人口が増加し、「タンパク質危機（プロテイン・クライシス）」が現実味を帯びる中、日本の食料自給率は依然低水準のまま推移しています。そうした状況下で、厳格な管理のもと資源を守りつつ安定供給できる鯨肉は、食料安全保障の“切り札”として期待されています。

日本の捕鯨は、国際基準以上に厳しい捕獲枠のもとで行われています。さらに、皮や骨、内臓に至るまで一切無駄にせず活用する知恵や、「自然の恵みを余さずいただく」という縄文時代からの美徳が息づいています。

若者への流通開拓と、国際社会への丁寧な発信。これら二つのハードルを越えた先で、先進技術と伝統精神が融合したクジラ食は、地球環境と調和した“次世代の持続可能なタンパク源”として、重要な役割を担っていくはずです。

商業捕鯨再開以降、クジラ肉は高タンパク・低脂肪で健康志向層や訪日外国人に人気が高まり、最新技術による衛生的な供給も進展。一方、若者の認知不足や国際社会からの批判への対応が課題で、流通拡大や情報発信を強化し、持続可能な食料資源として期待が高まっています。

再注目されるクジラ肉――今、最先端フードとして食卓に帰ってきた理由

宇宙食といえば、チューブから絞り出すペースト状の簡素な食事をイメージされる方も多いかもしれません。 しかし、現代の宇宙食は、驚くほど多彩で美味しく進化しています。なかでも愛されているのが日本の食文化を活かした“宇宙日本食”です。本稿では、宇宙食の進化、宇宙で人気の日本食、そしてそこに込められた技術と情熱について、最新の事例を交えながら解説します。

## 無重力で求められる“食”の条件
宇宙食に求められる条件は、地上のそれとはまったく異なります。まず、宇宙船や国際宇宙ステーション（ISS）では無重力のため、食材や調味料が空中に漂ってしまう恐れがあり、機器への悪影響や衛生上のリスクが生じます。加えて、限られたスペースの中で長期間保存でき、なおかつ栄養バランスも厳格に保たれなければなりません。加温や給水のための専用装置も使用するため、調理法やパッケージにも工夫が求められます。

こうした厳しい条件のもと、研究者たちの技術と創意工夫の結晶として進化を遂げてきました。初期の宇宙開発時代には、チューブに入った液状やペースト状のものが主流でしたが、現在ではフリーズドライ、レトルト、缶詰、そして“そのまま食べられる加工品”まで、多様なバリエーションが実現しています。

## 地上の味を“宇宙仕様”に進化させる挑戦
日本の宇宙食開発には、JAXA（宇宙航空研究開発機構）が独自の認証制度を設け、民間メーカーと連携した研究開発が進められています。認証されるには、長期保存性、衛生管理、無重力下での安全性、調理器具の制限といった様々な基準をクリアしなければなりません。

たとえば、加水食品として開発された“宇宙白米”は、特殊なアルファ化米を採用し、少量の水や湯でもふっくらとした食感を実現しています。レトルトの“スペースカレー”は、ビタミンDやカルシウムを強化し、スパイスを効かせることで宇宙空間で鈍くなる味覚にも満足感を与えます。さらに、保存性と味わいを両立した“スペースようかん”や、福井県の高校が開発しドラマにもなっている大きな注目を集めた “宇宙サバ缶”など、地元の伝統と最新技術が融合した商品も誕生しています。

そのラインナップは年々増加。2020年時点で50品目を超え、地上の日本食と変わらないほどになっています。

## 日本人宇宙飛行士の“挑戦”
日本人宇宙飛行士たちは、宇宙でも“日本の味”を追求し、その熱意が世界のクルーたちをも魅了しています。たとえば、野口聡一宇宙飛行士 は「宇宙でラーメンが食べたい」という思いから、2005年のスペースシャトル搭乗時にJAXAと日清食品の協力のもと宇宙仕様のラーメン開発に成功しました。

この“宇宙ラーメン”は、麺が一口大の塊になっており、スープは粘度を高めて飛散を防いでいます。しかも湯温はISSの給湯能力に合わせた70度〜80度と制限されているため、低温でも十分に戻る麺とし、香辛料を効かせて味覚の変化にも対応しています。

## なぜ日本食は宇宙で人気なのか？
宇宙空間では体液が頭部に集まりやすいため、鼻づまりのような状態が続き、味覚や嗅覚が鈍ります。そのため、スパイスやうまみ成分が強く、味がはっきりした料理が好まれる傾向があり、日本食の中ではカレーや焼き鳥、ラーメンなどが世界中の宇宙飛行士にも高く評価されています。

また、異国の環境や長期滞在によるストレスを和らげる“心の支え”として、日本食は大きな役割を果たします。例えば手巻き寿司やお好み焼きを他国のクルーにふるまうことでコミュニケーションが生まれ、国際的な交流にも役立っています。

## 宇宙食ビジネスの未来
現在、長期保存や衛生管理できる食品のノウハウは、防災備蓄やアウトドア向け食品など、地上の暮らしにも幅広く活用されています。認証を受けた商品は一般流通も拡大しており、日常生活に取り入れる人も増えています。今後、民間宇宙旅行が現実味を帯びるなか、“宇宙で自分の好きな食事を楽しみたい”というニーズは、ますます高まるでしょう。そのニーズに応えるため、日本の食品メーカーやスタートアップは、宇宙食の研究開発を積極的に進めています。

## まとめ
宇宙での食事は、限られた空間、特殊な環境、そして長期間の滞在などの過酷な状況の中で心と体を支える“癒やし”であり“活力”です。日本食は、味だけでなく安心感やコミュニケーションのきっかけとして、世界中の宇宙飛行士たちに愛されています。

今後、人々が自由に宇宙を行き来する時代が訪れたとき、私たちの食卓もまた大きく変化するでしょう。日々進化を続ける宇宙食の物語は、地上の私たちにも新たな食の可能性を示してくれています。


かつて単調だった宇宙食は、今や日本食をはじめ多彩で美味しく進化。無重力や保存性など特殊な条件下で、技術と情熱による開発が進み、宇宙ラーメンやサバ缶などが誕生。日本食は味や安心感で宇宙飛行士に人気となり、地上の防災やアウトドア食にも応用が広がっています。

宇宙で愛される日本の味──宇宙食が変えた“食”の新たなフロンティア

回転ずしが、いま海外でも支持を集めています。ただ、それは「日本食ブームが再び来た」という話ではありません。日本食がすっかり定着した市場の中で、回転ずしが選ばれている──その変化が、いま各地で進んでいます。

アメリカ、タイ、台湾、中国。食文化も市場環境も異なるこれらの地域で、回転ずしが受け入れられているのは偶然ではありません。外食のあり方が問われるなかで、回転ずしという業態が、それぞれの市場に“はまった”結果なのです。

## 「日本食が珍しい」時代は、すでに終わった
まず押さえておくべき前提があります。日本食は、もはや海外で珍しい存在ではありません。特にアジアでは、日本食レストランの数が増え、寿司やラーメンは日常的な食事の選択肢になりました。

その結果、消費者の目は確実に肥えています。「日本食だから」という理由だけでは選ばれず、価格、利便性、体験、安心感といった要素が、他国料理と同じ基準で比較されるようになりました。市場は成長期を過ぎ、競争と淘汰のフェーズに入っていると言えます。

## 高級すしとカジュアル和食が直面する限界
この成熟市場で、特に難しい立場に置かれているのが高付加価値型の専門店と、低価格・大量供給型の飲食店という両端の業態です。

高級すしは、品質や職人技で評価される一方、価格帯が高く、日常利用にはなりにくい。景気や為替の影響も受けやすく、利用シーンが限られます。

一方、カジュアル和食は参入しやすい反面、差別化が難しく、価格競争に陥りやすい。店舗数が増えるほど、持続的に選ばれ続けるのは困難になります。

この二極の業態の間にあった“空白地帯”を埋めたのが、回転ずしでした。

## 回転ずしが持つ、業態としての強さ
回転ずしが世界で残っている理由は、味や文化以前に、構造そのものが強いことにあります。

一皿ごとの価格が明確で、客は自分で食べる量と支出を調整できる。注文から提供までの流れがシステム化され、人手不足や人件費上昇にも対応しやすい。さらに、ネタや味付けを地域ごとに変えやすく、ローカライズ耐性が高い。成熟した外食市場が求める条件を、同時に満たせる業態は多くありません。回転ずしは、その数少ない例の一つでした。

以下では、海外の主要市場に目を向け、回転ずしがどのような理由で支持を集めているのかをご説明します。

## タイ──「日本食が増えすぎた市場」で選ばれる理由
タイでは、日本食レストランの数が増え続けています。その中で、すし業態に求められているのは「日本らしさ」ではなく、「価格に対して、どこまで納得感のある体験を提供できるか」です。

回転ずしが評価されているのは、一皿単位で価格が把握でき、客単価を自分で調整できる点にあります。加えて、提供スピードが速く、滞在時間も比較的短い。外食頻度の高い都市生活者にとって、「使いやすい外食」として定着した理由です。

味付けやネタ構成も、現地の嗜好に合わせて柔軟に調整されています。たとえば、生魚中心ではなく、火を通したネタや揚げ物、甘辛いソースを使った寿司を増やすなど、食べ慣れた味に寄せた工夫が行われています。その結果、回転ずしは、日本食が日常的に食べられるようになった市場で、もっとも合理的な外食の選択肢の一つとして定着しました。

## 台湾──「一人外食」と「回転率」に最適化された存在
台湾で回転ずしが定着した最大の理由は、外食の使われ方にあります。台湾では一人で外食する文化が根付いており、食事にかける時間も比較的短い。30〜40分で完結する外食が好まれます。

回転ずしは、この条件をほぼ完璧に満たしました。入店から注文、提供、会計までがスムーズで、一人でも居心地が悪くならない。価格帯も極端に高くなく、皿数で量を調整できるため、「今日は軽く」「今日はしっかり」と柔軟に使えます。

ネタ構成も台湾向けに最適化され、脂の強さより食べやすさが重視される傾向があります。温かいメニューやデザートの存在感も大きく、回転ずしは寿司専門店というより、一食完結型の外食として完成度を高めていきました。

## 中国──「可視化された仕組み」が信頼を生む
中国の都市部では、外食の選択肢が非常に多い一方で、「何が出てくるか分からない店」への警戒感も根強くあります。

その中で回転ずしが支持された理由は、分かりやすさと安心感でした。価格が明示され、料理の提供プロセスが見える。注文方法もシンプルで、待ち時間の見通しが立つ。こうした要素が、リスクの低い外食として受け入れられました。

ネタも日本型に固執していません。火を通したメニューや肉類、濃い味付け、地域色の強いソース。「寿司＝生魚」という前提を外したことで、より広い層にとって入り口の広い業態になりました。

## アメリカ──「食事」より「体験」として消費される
アメリカにおける回転ずしの特徴は、エンターテインメント性にあります。回転ずしは単に寿司を食べる場所ではなく、体験する場所として認識されています。レーンを流れる皿の動き、注文した料理が高速で届く演出、子どもでも直感的に操作できるタブレット注文。これらは、テーマパーク的な要素に近く、食事時間そのものがイベントになります。

週末には、家族で外食を楽しむ場として選ばれ、「何を食べるか」以上に「どこで過ごすか」が重視されます。

また、チップ文化のある市場では、セルフ型・半自動型の回転ずしは会計が明確で、心理的負担が少ない外食でもあります。合理性と楽しさを同時に満たした点が、幅広い層の支持につながりました。

## 世界で残ったのは「寿司」ではなく「仕組み」
こうして各国を見渡すと、共通点が浮かび上がります。評価されているのは寿司という料理そのものではなく、回転ずしという仕組みです。

価格の透明性、効率的な運営、体験性、ローカライズのしやすさ。

成熟した日本食市場において、これらを同時に満たせる業態は多くありません。回転ずしは、流行ったのではなく、選び残された。その結果、今世界で存在感を放ち、それぞれの場所で支持されているのです。

## 日本の日常が示す、次のヒント
日本では当たり前になりすぎた回転ずし。しかし世界では、いまなお完成度の高い外食モデルとして機能しています。

重要なのは、日本文化をそのまま輸出したことではありません。日本で磨かれた仕組みを、各地の生活や価値観に合わせて再編集してきたこと。その積み重ねが、回転ずしを世界に残しました。

回転ずしの成功は、日本の「日常」がどのような形であれば世界に受け入れられるのかを考えるうえで、重要なヒントを与えています。


回転ずしは海外でも支持を拡大していますが、その理由は単なる日本食ブームではありません。価格の明確さや利便性、ローカライズの柔軟さなど、各国の成熟した外食市場に最適化された業態として選ばれ、独自の存在感を示しています。