株価・指数・損切り…投資ニュースが理解できる相場用語入門

ビジョナリー編集部　2026/01/21

　「株価」「インデックス」「損切り」……投資や資産運用の話題が気になり始めたとき、専門用語に戸惑った経験はありませんか？実際、初めて投資の世界に足を踏み入れると、まるで新しい言語を学ぶような感覚に襲われるものです。

　しかし、相場の基本用語をしっかり理解しておけば、ニュースやSNSの情報もスッと頭に入るだけでなく、投資判断の質も格段に上がります。実は、用語を知っているかどうかで「資産を守る力」も「チャンスをつかむ力」も大きく変わるのです。

　なぜ、相場の用語がそんなに重要なのか？

　それは、たとえば「PERが低い銘柄は割安」と聞いたとき、その意味をすぐに理解できるかどうかで投資行動が変わるからです。あるいは、「TOPIXが上昇した」とニュースで見たとき、なぜそれが日本経済全体のムードを映す指標なのかを知っていれば、流れに乗るタイミングも見極めやすくなります。

　今回は、投資初心者の方が最初に押さえておきたい「相場の基本用語」について、実際の活用例や背景とともにわかりやすく解説します。「知っているだけ」で終わらせず、「使える知識」として役立てるための一歩を踏み出しましょう。

市場の「舞台」と「主役」たち

　投資の世界では、まず「どこで」「誰が」「何を」売買しているのかを知ることが大切です。たとえば、よく耳にする「東証」とは東京証券取引所の略で、日本最大の株式市場を指します。東証には「プライム市場」「スタンダード市場」「グロース市場」という区分があり、それぞれに上場する企業の規模や成長性が異なります。

　また、アメリカの「NYダウ」や「S&P500」、「ナスダック総合指数」も世界経済の流れを読み解くうえで欠かせない指標です。NYダウは米国の大手企業30社、S&P500は米国の代表的な500社、ナスダックはハイテクや新興企業が多く上場している市場で、それぞれの指数が「今、何が注目されているのか」を映し出します。

　株式市場で売買される「主役」は「株式（ストック）」です。企業の所有権の一部を表し、投資家はその企業の成長や利益に期待して株を買います。このとき、個々の株には必ず「銘柄名」と「銘柄コード」が付いており、たとえば「トヨタ自動車（7203）」のように表記されます。

利益とリスク――「どんなリターンがあるのか？」

　投資の世界で最も知りたいのは「どうやって利益を得るのか？」という点ではないでしょうか。投資の収益には大きく分けて「インカムゲイン」と「キャピタルゲイン」の2つがあります。

　「インカムゲイン」とは、資産を持っている間に継続的にもらえる利益のことです。株式の場合は企業から支払われる「配当金」、債券なら「利子」、不動産投資なら「家賃収入」などがこれに当たります。たとえば、配当が年2回支払われる企業の株式を持っていれば、業績に応じて定期的に「お金が入る」楽しみを味わえます。さらに、投資信託の場合は「収益分配金」として運用益が還元される仕組みもあります。

　一方、「キャピタルゲイン」は、買った値段よりも高い値段で売ることで得られる利益を指します。たとえば、1株1,000円で買った株が1,500円に値上がりしたときに売却すれば、その差額500円がキャピタルゲインです。逆に、値下がりしてしまった場合は「キャピタルロス」となり、損失を被ることになります。

　このとき、「損を広げないための売却」を意味するのが「損切り（ロスカット）」という用語で、逆に「利益を確定する売却」を「利確」や「利食い」と呼びます。これらは感情に流されず冷静に判断するための「投資のブレーキとアクセル」とも言えます。特に相場が荒れている局面ほど、その重要性を実感する人は多いでしょう。

「指数」とは何か——相場のムードを測るものさし

　相場のニュースで必ず登場する「日経平均株価」や「TOPIX」、そして「インデックス」という言葉。これらは市場全体や特定分野の株価の動きを「ひと目でわかる」ように数値化したものです。

　たとえば「日経平均株価」は、東証プライム市場に上場する225社の株価から算出され、日本の大企業の景気を示すバロメーターです。「TOPIX（東証株価指数）」は、東証プライム市場全体の動きを映し出し、より広い経済の流れをつかむのに役立ちます。

　このような「指数」に連動して値動きする金融商品が「インデックスファンド」と呼ばれる投資信託です。インデックスファンドは、日経平均やS&P500といった特定の指数と「同じ動き」を目指して運用されます。初心者にもなじみやすい理由は、運用方針が明確で、複数の業界、企業の株価に予め分散しているという意味でコストも低めだからです。

　一方、「アクティブファンド」は指数を上回るリターンを狙う商品で、ファンドマネージャー（運用のプロ）が市場調査や銘柄選びを行います。その分コスト（信託報酬）は高めになりますが、成功すれば大きなリターンを得るチャンスも広がります。

株式投資・投資信託――自分で選ぶか、プロに任せるか

　「株式投資」は、自分で企業を選び、売買のタイミングも自分で決めるスタイルです。株主になることで「配当金」や「株主優待」といった特典を受けられる場合もあり、企業の成長をダイレクトに応援できます。たとえば、特定の企業が好きでその成長を信じているなら、株主総会で議決権を行使することもできます。

　一方、「投資信託」は投資家から集めた資金をファンドマネージャーが運用します。自分ひとりでは難しい「分散投資」も、少額から手軽に実現できるのが魅力です。たとえば、月1,000円から始められる商品もあり、NISA口座を活用すれば運用益が非課税になるメリットもあります。

　投資信託には「目論見書」という説明書が用意されており、運用方針や投資先、リスク、過去の運用成績などが詳しく記載されています。選ぶ際は必ず内容を確認し、自分のリスク許容度に合った商品を選ぶことが大切です。

取引の「しくみ」と「リスク」を知る

　投資に安心して取り組むためには、リスク管理の視点も欠かせません。ここで重要なのが「リスク」という言葉の意味です。一般的には「危険」と捉えがちですが、投資の世界では「リターンの振れ幅＝価格変動の大きさ」を指します。つまり、リスクが高い商品は利益も損失も大きくなりやすいのです。「リスク＝悪いもの」と避けるのではなく、自分がどこまで耐えられるかを知ることが重要になります。

　また、「信用取引」は証券会社に預けた保証金を担保に、元手の数倍の取引ができる仕組みです。これにより大きな利益を狙うことも可能ですが、損失も同様に拡大するリスクがあるため、慎重な運用が求められます。

　さらに、株式や投資信託の注文方法にも「成行注文（今の価格で即購入・売却）」「指値注文（指定した価格でのみ売買）」などの種類があります。たとえば、相場が大きく動いているときは指値注文で落ち着いて取引するのがリスク軽減につながります。

「PER」「ROE」…評価指標を使いこなす

　投資判断を下すうえで、企業や金融商品の「割安・割高」を見極める指標も押さえておきたいポイントです。代表的なのが「PER（株価収益率）」で、株価を1株あたりの利益（EPS）で割ることで導き出されます。PERが高ければ「将来の成長に期待が集まっている」、低ければ「現在の利益に対して割安」と判断されることが多いです。

　このほか「ROE（自己資本利益率）」は株主資本を使ってどれだけ効率よく利益を生み出しているかを示し、「配当利回り」は株価に対してどれだけ配当金があるかの目安となります。「バリュー株（割安株）」や「グロース株（成長株）」などの区分も、これらの指標をもとに判断されることが多いです。

「IPO」「ETF」…広がる投資の選択肢

　最近、話題になる機会も増えてきた「IPO（新規公開株）」は、未上場企業が証券取引所に株式を公開するタイミングで購入できる株式です。IPO株は上場直後に価格が跳ね上がることも多く、抽選による購入権の獲得が投資家の間で人気となっています。

　また、「ETF（上場投資信託）」という商品も登場しています。ETFは株式のように市場で売買できる投資信託で、インデックスに連動するものが多いため、低コストで分散投資が可能です。ETFを活用すれば、たとえば日経平均やTOPIX、S&P500など国内外のさまざまな指数にまとめて投資することができます。