【2026年秋】サンマの高騰予想、1尾500円を乗り切る対応策とは

ビジョナリー編集部　2026/08/28

　2026年秋のサンマは記録的な不漁となり、店頭価格が1尾400円〜500円にまで上がると予測されています。しかも値段が高いだけでなく、小ぶりな個体が多くなる見通しです。昨年が豊漁の影響で150円〜200円前後だったことを踏まえると2倍以上になっています。

　本記事では、高騰の背景、生活や産業に与える影響、そして賢く秋の味覚を楽しむための打開策までを解説します。

不漁と高騰をもたらす背景

　水産研究・教育機構が発表した最新の「長期漁海況予報」によると、今年日本沿岸へ回遊してくるサンマの量は前年のわずか4割程度にとどまり、調査開始以来「過去最低水準」を更新する見込みです。この事態を引き起こしている主な要因は以下の4点に集約されます。

　まず1つ目は、海洋環境の変化に伴う「海水温の上昇と回遊ルートの偏り」です。日本近海の海水温上昇や暖水塊の影響により、日本の沿岸になかなか近づけず遠い沖合に留まってしまっています。また、魚群の移動時期自体も例年より1ヶ月近く遅れると予測されています。

　2つ目は、「資源量全体の深刻な減少」です。主要な漁獲対象となる1歳魚の割合が前年から大幅に低下しており、全体的な個体数が落ち込んでいるだけでなく、成長も悪く小ぶりな0歳魚の比率が高まっています。

　3つ目は、「公海における外国船との獲得競争」です。公海（国際海域）において、台湾や中国をはじめとする大型漁船が日本への回遊前に先行して大量に漁獲する状況が続いており、日本沿岸に到達する魚群がさらに細ってしまう現象が生じています。

　4つ目は、「燃料費の高騰と漁獲枠の削減」です。歴史的な不漁を受けて国際機関で漁獲上限の削減が合意されたことに加え、燃油価格や資材費の高騰が重なっています。漁場が日本から遠くなったことで船を走らせる燃料代が嵩み、出漁コストがそのまま水揚げ価格に上乗せされる構造になっているのです。

家計と産業に押し寄せる具体的な影響

　こうした高騰は、私たちの日常生活や水産業界に大きな波紋を広げています。

　家計への打撃としては、日常的なおかずとしての「サンマ離れ」が加速することが懸念されます。旬の味覚とはいえ、1尾500円ともなれば、家族4人分で魚代だけで2,000円を超えてしまいます。物価高が続く中で、消費者の購買意欲が落ちることが予想されます。

　外食産業においても対応が分かれています。大衆食堂や居酒屋では値上げを余儀なくされたり、仕入れの不安定さからメニューから外して別メニューへ変更したりする動きが相次いでいます。さらに水産加工業では、缶詰や冷凍加工品の原料となるサンマの仕入れ難から、製造ラインの縮小や製品の値上がりが避けられない状況です。

持続可能なサンマ資源への取り組みと今後の見通し

　歴史的不漁と高騰は今年限りの問題ではなく、地球規模の環境変化や過剰漁獲がもたらした長期的な課題のあらわれと言えます。

　これに対し、国際社会や水産業界でも対策が進められています。北太平洋漁業委員会（NPFC）では、加盟国・地域間での全体漁獲枠の削減や、公海における違法漁獲の監視体制強化について議論が重ねられています。また、AIを活用した海況予測やスマート漁業の導入により、限られた資源を効率的に水揚げする技術開発も急速に進んでいます。

　専門家の見通しでは、急激な資源回復は短期的には難しいとされるものの、厳格な資源管理と地球温暖化対策が功を奏せば、数年後には回遊量の安定化が期待できるとされています。将来にわたって楽しめる「サステナブルな食材」にしていくためにも、消費側も一喜一憂せず、国際的な資源管理の動向を見守っていく必要があります。