私たちが利用している身近な陸上競技場の中には、日本陸上競技連盟（日本陸連）が定める厳しい「公認基準」をクリアして、公式記録が認められる会場があります。

　しかし近年、トラックの改修費用や夜間照明などの施設要件、さらには5年ごとの更新にかかる費用を理由に、全国の自治体で公認の維持を断念するケースがあります。選手たちが切磋琢磨する大会を守るのが難しくなる中、青山学院大学陸上競技部の原晋監督も「すべての競技場を世界記録公認のハイレベルな基準に合わせる必要はあるのか」とSNSで言及し、ルールの見直しを求める声も高まっています。

　本記事では、基準の概要や種別の違い、そして今なぜ「公認の維持」が社会問題・陸上界の課題となっているのか、その背景とこれからの展望を解説します。

陸上競技場の公認基準とは何か

　大会などで使われるトラックや跳躍ピットは、ただ広ければ良いというわけではありません。日本国内における陸上競技の普及・振興を図り、すべての競技者がフェアな条件下で競い合えるよう、日本陸上競技連盟が定めた厳格な規程に基づいて審査・認定されるのが「公認陸上競技場」です。

　この制度が果たす役割は、競技記録の信頼性と客観性を担保することにあります。もし世界や全国を狙う選手が、傾斜や距離の測り方が曖昧なグラウンドで走ったとしても、そのタイムは公式な記録としては認められません。風速計の設置義務、トラックの周長誤差の許容範囲、用器具の精度に至るまで、すべての条件が均一に満たされているからこそ、そこで生まれた記録は価値を持つことになります。選手たちの血のにじむような努力の成果を正式に残すため、公認競技場はなくてはならないインフラなのです。

第1種から第4種まで：種別ごとの違いと開催できる大会

　日本陸連の規程では、競技場の規模や設備に応じて第1種から第4種（および簡易な区分）までの種別が設けられています。それぞれの違いを知ることで、日本の競技インフラの階層構造が見えてきます。

　最上位に位置する「第1種公認」は、日本選手権や国民スポーツ大会（国スポ）、インターハイなどの全国規模の大会や国際大会を開催するために必要な施設です。400mトラックに加え、1万5000人以上の収容人員を持つ観客席や、第3種公認以上の補助競技場、夜間照明などの充実した設備が求められます。これに続く「第2種公認」は、加盟団体などが主催する主要な選手権大会に対応するもので、400mトラックと5,000人以上の収容人員が基準となります。

　さらに、市町村レベルや地域の競技会を対象とした「第3種公認」は、400mトラックを有しつつも補助競技場は必須ではなく、より多くの地域で導入しやすい仕組みになっています。そして、主に地域の記録会や小規模な競技会を対象とする「第4種」や、障害物競走設備などを必須としない簡易な「第4種L（ライト）」では、200mや300mなどのトラック、さらには土質のトラックも認められています。

　しかし、これらを維持するためには、ただ設備があれば良いわけではありません。5年ごとに日本陸連による検定を受け直す必要があり、そこには種別に応じた「公認料」が発生します。新設の場合、第1種では80万円（税抜）、第4種でも5万円（税抜）がかかり、5年ごとの継続公認でもその半額が必要です。さらに、これとは別に検定員を現地に派遣するための旅費や宿泊費、作業手当などの実費が施設の管理者側（自治体など）に課される仕組みになっています。

今、地方の競技場で何が起きているのか？維持の現場と重いコスト

　こうした制度の仕組みやコストは、いま地方自治体の財政にとって非常に重い負担となっています。人口減少や少子化が進む中、全国の自治体では公共施設の維持管理費の圧縮が急務となっており、陸上競技場も例外ではありません。

　例えば、岩手県北上市の「北上陸上競技場（サンディスクスタジアムきたかみ）」が挙げられます。同競技場はこれまで第1種公認を維持してきましたが、国際基準や上位大会の要件を満たすために不可欠な夜間照明の設置等に約14億円もの巨額の改修費が見込まれることなどから、2028年度以降に第2種へ変更（格下げ）となる見通しが報じられました。数億円から十数億円規模の改修費を捻出することは困難であり、一度取得した上位の公認を手放さざるを得ない現実が浮き彫りになっています。

　長野県などにおいても、第3種公認を受けていた運動公園の陸上競技場で、トラックの全天候舗装の剥離や老朽化が進んでいるにもかかわらず、更新・改修のための予算がつかず、継続を見送らざるを得ないケースが出てきています。競技場が「非公認」となれば、その地域で公式な記録会や中体連・高体連の予選会を開催することができなくなり、次世代の選手育成やスポーツ文化のすそ野に深刻な影を落としています。

基準は厳しすぎるのか？現場から上がる議論と見直しの行方

　こうした地方の疲弊と現実に対し、陸上界からも現在の基準を見直すべきだという声が上がり始めています。その代表的な一例が、青山学院大学陸上競技部の原晋監督による問題提起です。SNSで「もっと簡素な基準や柔軟なルールを認め、地方の競技場でも公式記録を残せる環境を守るべきではないか」という主張をし、大きな反響を呼びました。

　指摘の背景には、厳格な施設要件や高額な維持コストが、陸上競技の裾野を狭めているという強い危機感があります。トップアスリートを育成する高度な環境はもちろん重要ですが、地域の子どもたちが身近な場所で夢を持って記録に挑戦できる環境が失われていくことは、日本の陸上競技全体の土台を揺るがす問題にほかなりません。

　国際陸連（WA）のグローバルな基準への適応と、少子高齢化・地方財政のひっ迫という現実をいかに調和させるか。いま、日本の陸上競技場を取り巻く制度設計は、これまでにない大きな岐路に立たされているのです。

終わりに

　選手たちが流した汗と努力の結晶を「公式記録」として未来へ繋ぎ、公正な競争環境を守るための制度ですが、その高すぎるハードルが地方を追い詰め、結果として子どもたちの挑戦の機会を奪うことになってしまっては本末転倒です。

　今後は、一律に厳格な基準を押し付けるだけでなく、地域の財政事情や利用実態に合わせた柔軟な認証区分の拡充や、改修に向けた財政支援のあり方を社会全体で考えていく必要があります。安心して記録を狙える環境を守り抜き、日本のスポーツ文化を次世代へと引き継ぐために、私たちの現在地とこれからの制度改革を見つめ直す時期が来ているのではないでしょうか。