
「冷凍=味落ち」じゃない!正しい冷凍・解凍で食材...
10/16(木)
2025年
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ビジョナリー編集部 2025/10/09
近年、定年後も働き続けることも、選択肢の一つになってきました。しかし、いざ退職を迎える際に「どんな仕事があるの?」「収入はどれくらい?」と迷ってしまう方が多いのも現実です。
また、「働いて収入を得ると年金が減るのでは?」と心配される方もいるかもしれません。
今回は、そんな疑問にお応えする形で、定年退職後の仕事や収入、年金の所得制限について、分かりやすく解説いたします。
※ 記事で紹介している制度や金額の例は2025年10月時点のものです。
多くの方が検討するのが、勤めていた会社での「再雇用」や「継続雇用」です。
この制度は、60歳や65歳の定年を迎えても、希望があれば同じ会社で嘱託社員や契約社員などとして働き続けられる仕組みです。2025年からは、企業に65歳までの雇用継続が義務付けられ、70歳までの雇用確保も努力義務となります。
ただし、再雇用後は賃金や待遇が現役時代より下がるケースが多いので、契約内容はしっかり確認することが大切です。
「せっかくなら別の仕事をしてみたい」「社会とのつながりを持ち続けたい」――そんな方には、シニア世代向けの多様な求人があります。代表的なものをピックアップします。
各自治体やシルバー人材センターでは、高齢者向けの仕事紹介サービスが充実しています。植木の手入れや家事支援、軽作業など、地域社会に貢献しながら働けるのが魅力です。
「現役時代と同じような働き方はもう難しい」と感じる方も多いはず。無理のない短時間勤務や週数日の仕事を選ぶことで、長く続けやすくなります。
収入だけでなく、毎日の生活に張り合いを持たせることも大切です。人と関わる仕事や地域活動に近い仕事は、孤独感を防ぎ、充実感を得やすくなります。
生活費の補填、生きがい、健康維持…働く理由は人それぞれです。「なぜ働くのか」を明確にすることが、後悔しない仕事選びのカギです。
60歳以上で働きながら年金を受け取る場合、給与と年金の合計が一定額を超えると、老齢厚生年金の一部または全部が支給停止になる場合があります。
2025年度は「給与+年金=月51万円」が基準額(2026年度には「月62万円」に引き上げ予定)。この基準を超えると、年金が減額されます。
(老齢厚生年金の月額+給与の月額-51万円)×1/2
=この金額分、年金が減額されます。
例2のように、老齢厚生年金がマイナスになる場合は、全額支給停止となり給与のみとなります。給与が減ることはありません。
「定年後は収入が減るのが心配…」という声もよく聞きます。しかし実際には、現役時代よりも生活費が大きく減る傾向があります。
総務省の家計調査によると
今やシニア向けの求人サイトも豊富です。履歴書作成サポートや面接サポートもあるので、初めての転職でも安心です。
地域密着型の仕事や、生活リズムに合わせた働き方を提案してくれます。
意外なところから「仕事の縁」が生まれることも。ご近所の商店街や自治会活動など、積極的に顔を出してみましょう。
50代のうちから、興味のある分野の勉強や資格取得をしておくと、定年後の選択肢が大きく広がります。
どれだけ意欲があっても、健康でなければ働き続けることはできません。適度な運動やバランスの良い食事を心がけ、日頃から健康維持に努めましょう。
定年後の収入と支出を把握することで、「どれだけ働けば良いか」が明確になります。生活費や医療費、貯蓄計画も含めて、家計の棚卸しをしてみましょう。
再雇用契約時には、賃金や雇用形態、手当、有給休暇など、契約内容をしっかり確認しましょう。特に賃金は、定年前の50~70%程度になることが一般的ですが、最低賃金などの法規制もあるため、企業と十分に話し合うことが大切です。
また、再雇用後は、社会保険や雇用保険、厚生年金にも継続して加入できる場合が多く、年金額アップや健康保険料の軽減などのメリットも享受できます。
「定年=引退」というだけではなく、体力やライフスタイル、価値観に合わせて、さまざまな働き方を柔軟に選ぶことができる時代になりました。
「こうでなければいけない」と思い込まず、自分らしい働き方を見つけてみませんか?
健康とやりがい、そして収入のバランスを大切に、理想のセカンドライフを歩んでいただきたいと思います。