## 蔵乃屋の調理みそ販売実績ランキング第2位　人気商品を復活販売
　みその専門店を運営する蔵乃屋株式会社（本社：東京都江東区）の調理みそ販売実績ランキングで第2位の人気を誇る「料亭の味　もろきゅう」を、お客様からのご要望を受けて再販売します。特選丸大豆吟醸醤油を使用することでみそに深みを持たせ、米みそ、麦みそ、豆みそ、3種類のみそを合わせた濃厚なコクと旨みで、きゅうり本来の美味しさを引き立てます。「プラス糀　生みそ　糀美人」と麦みその粒感がきゅうりによく絡み、旨みの相乗効果を楽しめます。きゅうりの人気が高まる夏にぴったりの調理みそです。
### 商品概要
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/rfZvWpAoRSFcQivHYAFSPk/6ba51be2-0dab-4ac4-832c-8f55e76d170a.png)


## 蔵乃屋の調理みそ販売実績ランキング第2位　人気商品を復活販売
みその専門店を運営する蔵乃屋株式会社（本社：東京都江東区）の調理みそ販売実績ランキングで第2位の人気を誇る「料亭の味　もろきゅう」を、お客様からのご要望を受けて再販売します。特選丸大豆吟醸醤油を使用することでみそに深みを持たせ、米みそ、麦みそ、豆みそ、3種類のみそを合わせた濃厚なコクと旨みで、きゅうり本来の美味しさを引き立てます。「プラス糀　生みそ　糀美人」と麦みその粒感がきゅうりによく絡み、旨みの相乗効果を楽しめます。きゅうりの人気が高まる夏にぴったりの調理みそです。
### 商品概要
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/rfZvWpAoRSFcQivHYAFSPk/6ba51be2-0dab-4ac4-832c-8f55e76d170a.png)


マルコメ株式会社（本社：長野県長野市、代表取締役社長：青木時男）は、もろきゅう専用の調理みそ「料亭の味　もろきゅう」を3月上旬より全国で再販売します。


マルコメ、もろきゅう専用の調理みそを、ご要望を受けて再販売

　JAF（一般社団法人日本自動車連盟、会長：坂口正芳）は、2026年3月27日（金）～3月29日（日）に鈴鹿サーキットで開催される「F1日本グランプリ」において、開催前日となる3月26日（木）から3月29日（日）までの4日間、鈴鹿サーキットGPスクエア（所在地：鈴鹿市稲生町）に体験型ブースを出展します。
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/uokKs1E83h9aBNFNpwGyvE/c4403d84-1052-4810-9d07-959142d8d24f.jpg)
▲今回のJAFブースは、日本らしさとモータースポーツの躍動感を掛け合わせた特別デザインで展開。

　レーシングシミュレーター体験や日本レース写真家協会（JRPA）の協力による、レース写真の上手な撮り方セミナーなど、来場者が参加しながら楽しめる体験型コンテンツを取りそろえています。

　観るだけでは終わらない体験を通じて、さまざまな角度からモータースポーツの魅力を感じていただける内容となっております。

　ご来場の際は、ぜひJAFブースへお立ち寄りください。

## JAFブース　出展概要
**【日 付】**  
2026年3月26日（木）～3月29日（日）  
**【場 所】**  
鈴鹿サーキットGPスクエア（所在地：三重県鈴鹿市稲生町7992）  
**【内 容】**  
**1. レーシングシミュレーター体験**  
特別デザインを施したトレーラーハウス内で、鈴鹿サーキットのコース走行を疑似体験  
**2. レース写真展示＆上手な撮り方セミナー（協力：JRPA）**  
**3. SNS投稿キャンペーン**  
条件を達成された方に、会場限定ノベルティ「フェイス＆ボディシール」をプレゼント！
**4. JAFアプリ「車両登録」体験（※JAF会員の方対象）**  
JAF会員の方は、「JAFスマートフォンアプリ」でマイカーやバイクを会場で「車両登録」またはすでに登録された画面を提示していただくと、鈴鹿市内にある勝速日神社の御祈祷を受けた「鈴根付けストラップ」をプレゼント！

![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/a31ce9b5-4aee-4de3-ba2e-144f03a2218e.png)
※26日（木）は、一部コンテンツを実施しない場合があります。また、各コンテンツには人数、数量が限定される場合があります。  
※詳細はJAF公式ウェブサイト内「地域ニュース・ご当地情報」をご覧ください。  
https://jaf.or.jp/common/area/2026/chubu/mie/local-news/f1-2026?utm_campaign=70prtimes&utm_source=2025-042&utm_medium=referral


JAFは2026年3月27日（金）～3月29日（日）に鈴鹿サーキットで開催される「F1日本グランプリ」において、開催前日となる3月26日（木）から3月29日（日）までの4日間、鈴鹿サーキットGPスクエア（所在地：鈴鹿市稲生町）に体験型ブースを出展します。

JAF、鈴鹿で開催されるF1日本グランプリに体験型ブースを出展

　株式会社サンゲツ（本社：愛知県名古屋市、代表取締役 社長執行役員：近藤 康正）は、株式会社ソーシャルインテリア（TOKYOROOMS展実行委員会）が2026年4月18日（土）～5月17日（日）に開催する、さまざまな生き方を表す40部屋をめぐる展覧会「TOKYOROOMS展 〜40の部屋、40通りの生き方〜」にゴールドスポンサーとして出展および協賛します。 

　本イベントにおいて、当社は2部屋の空間演出に加え、多様なクリエイターが世界観を表現した部屋の数々に対して、壁装材・床材・ファブリックなどの内装材を協力提供します。  
  
## 出展および協賛の背景と目的  
　サンゲツは、ブランドステートメント「Joy of Design　デザインするよろこびを。」を掲げ、すべての人にデザインするよろこびや感動をお届けすることを目指しています。本イベントは、6畳ワンルームの40部屋を多様なクリエイターが制作し、来場者がその表現を通じてさまざまな価値観や生き方と出会い、本当に自分が心地よいと思う部屋や価値観を発見する体験型展覧会です。この「多様な価値観から自分らしい空間を見つける」というコンセプトは、当社のブランド価値と深く共鳴するものです。  

　内装材の国内トップシェア企業として、本イベントへの参画を通じて、内装材が空間に与える可能性を提示するとともに、多くの方々が自分らしい空間を創り出すきっかけを提供してまいります。  

## サンゲツによる出展内容  
　ゴールドスポンサーとして、以下の2つの異なるコンセプトによる部屋を演出し、内装材による空間の変化や魅力を提示します。  
  
 **1.「SHIROTAE—上質な普通—」** （展示エリア１：ふとした幸せを大切に）  
　万葉集にも登場する「白妙（しろたえ）」という言葉は白をたたえるという意味も持ちます。  

　アクセントに色を差すのではなく、いまの空気感をまとった洗練されたスタンダードな色調を「背景」に、白を「主役」として迎え入れる。  

　30種もの白いクロスが繊細なリズムを刻み、その繊細な表情をより鮮明にたたえます。  
サンゲツならではの「上質な普通」を極めた空間です。  
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/i9LJYfronegw5RBVd2RqQ5/90748bda-7428-45e0-b606-6e9938b820d3.jpg)  
   
 **2.「BORDERLESS REFLECTION」** （展示エリア２：個性重視）  
彩裳映（あやものうつし）  
冷徹な鏡面と、包容する布の柔らかさ  
無機質な静寂が、鮮やかな色彩を呼び覚ます  
見つめれば、確かな自分と、光に溶けゆく残像  
対峙する二つの真理が、ひとつに重なる  
境界は失われ、あなたは空間の一部となる  

## サンゲツによる内装材の協力提供  
　本イベントにおいて、当社は壁装材・床材・ファブリックなどの材料提供を行います。提供材料の品番等については、会場内のパネルからTOKYOROOMS公式サイト内のページにアクセスしてご確認いただけます。  

　40通りの多様な価値観が並ぶ本イベントにおいて、当社が空間の表現者、そして内装材の提供者として参加することは、ブランドステートメント「Joy of Design　デザインするよろこびを。」を体現するものと考えています。6畳の部屋を通して、自分自身の「好き」や「大切にしていること」に気付くきっかけとなる当展覧会に、ぜひお越しください。

## イベント概要  
-	イベント名：TOKYOROOMS展 〜40の部屋、40通りの生き方〜  
-	会期：2026年4月18日（土）～5月17日（日）  
-	会場：TOKYO NODE GALLERY（虎ノ門ヒルズ ステーションタワー 45F）  
-	主催：株式会社ソーシャルインテリア（TOKYOROOMS展実行委員会）  
-	特設サイト：[https://subsclife.com/tokyorooms/exhibition](https://subsclife.com/tokyorooms/exhibition)  
- 観覧料：一般 1,900円、小人（3歳〜小学生）950円  
※表示料金は消費税込  
※2歳以下は無料です  
※こどもの日（5月5日）限定で、小人は無料になります  
※障がい者手帳をお持ちの方とその介助者（1名まで）は無料です  
- チケット購入はこちら：[https://artsticker.app/events/105971](https://artsticker.app/events/105971)  

　  
### 報道機関からのお問い合わせ  
株式会社サンゲツ　経営戦略室　広報IR課  
TEL：0570-003-310（ナビダイヤル）  
mail：kouhou@sangetsu.co.jp


株式会社サンゲツは、株式会社ソーシャルインテリアが2026年4月18日（土）～5月17日（日）に開催する、さまざまな生き方を表す40部屋をめぐる展覧会「TOKYOROOMS展 〜40の部屋、40通りの生き方〜」にゴールドスポンサーとして出展および協賛します。

サンゲツ、部屋と生き方をテーマにした体験型展覧会「TOKYOROOMS展 〜40の部屋、40通りの生き方〜」に出展・協賛

### 地域密着型の伴走支援でDXを推進、クラウド・AIを活用した各種ソリューションで社内業務の効率化・経営の高度化を実現  
  
　財務・会計システムおよび経営情報サービスを開発・販売する株式会社ミロク情報サービス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：是枝 周樹、以下「MJS」）は、2026年4月8日（水）～10日（金）の3日間、東京ビッグサイトで開催される「Japan DX Week 春展」内の専門展「第17回 社内業務DX EXPO」へ出展します。  

　Japan DX Weekは、AIやデータを活用したビジネスの活発化、リモートワークの普及による働き方改革、製造現場の効率化など、DXをさらに推進することにより業務効率化や新たな価値創出を実現していくため、これらの製品・サービスを有する企業が一堂に集結する日本最大級のDX総合展です。5つの専門展で構成され、MJSは、経理DX・経費精算ツールや人事・労務DX、電子契約ツール、クラウドERPなど社内業務のDXを推進するソリューションが集まる専門展「第17回 社内業務DX EXPO」に出展します。

　本展示会でMJSは、企業内の全体業務最適化、経理事務省力化、決算早期化に貢献する中堅企業向けERPシステム『Galileopt DX（ガリレオプト ディーエックス）』をはじめ、デジタルインボイスの送受信や適格請求書（インボイス）の電子化に対応するクラウドサービス『Edge Tracker（エッジ トラッカー） 電子請求書』、AI解析による入力支援機能を搭載した証憑書類保管・電子契約クラウドサービス『MJS e-ドキュメントCloud（エムジェイエス イー ドキュメント クラウド）』、マルチデバイス対応の従業員向けクラウド型業務管理サービス『Edge Tracker 経費精算・勤怠管理・給与明細参照・年末調整申告（※）』など、クラウド・AIを活用し社内業務の効率化と経営情報の可視化による迅速な経営判断を支援する各種ソリューションをご用意しています。

　また、MJSのITコーディネータ有資格者を中心に地域密着でお客さまを伴走支援するサービス『MJS DXコンサルティング』など、企業規模や個々の課題に合わせて税務申告やセキュリティ対策を含む社内全体のDX推進を支援する製品・サービスをご紹介します。  

※ 『Edge Tracker 経費精算』と『Edge Tracker 勤怠管理』にはワークフロー機能がバンドルされます。  

##  **主なご紹介ソリューション**     
-	業務のDXを推進し、さらなるビジネスの成長を加速する中堅企業向けERPシステム『Galileopt DX』  
https://www.mjs.co.jp/products/galileopt/  

-	デジタルインボイスの送受信・適格請求書（インボイス）の電子化・対応サービス『Edge Tracker 電子請求書』  
https://www.mjs.co.jp/products/edgetracker/e-invoice/  

-	電子帳簿保存法対応の証憑書類保管・電子契約クラウドサービス『MJS e-ドキュメントCloud』  
https://www.mjs.co.jp/products/mjs-edocument/  

- 業務効率化を推進する従業員向けクラウドサービス『Edge Tracker 経費精算・勤怠管理・給与明細参照・年末調整申告』  
https://www.mjs.co.jp/products/edgetracker/  

-	申告書作成から電子申告までトータルサポート『MJS税務 DX』  
https://www.mjs.co.jp/products/mjs-zeimu/  

-	情報漏えい対策・労務管理を支援する情報セキュリティ対策サービス『PCパトロールfor Cloud』  
https://www.mjs.co.jp/products/pcpatrol/  

-	中小企業の成長と発展に向けDXを推進する伴走支援サービス『MJS DXコンサルティング』  
https://www.mjs.co.jp/products/support/consulting/  


## 開催概要  
名称　　　　：Japan DX Week 春展  

公式URL　　：https://www.japan-it.jp/hub/ja-jp/about/dxweek.html  

主催　　　　：RX Japan株式会社  

会期　　　　：2026年4月8日（水）～10日（金）10：00～17：00  

会場　　　　：東京ビッグサイト 東1～3、7、8ホール、西1～4ホール（〒135-0063 東京都江東区有明3-11-1）  

出展ブース　：社内業務DX EXPO 小間番号E21-16  

入場料　　　：無料  

来場者登録　：https://x.gd/GPbRr  

出展社情報　：https://x.gd/hhkHC  

個別相談予約：https://x.gd/yS6Ts  


### 株式会社ミロク情報サービス（MJS）について  
全国の会計事務所と中堅・中小企業および小規模事業者に対し、経営システムおよび経営ノウハウならびに経営情報サービスを提供しています。現在、約8,400の会計事務所ユーザーを有し、財務会計・税務を中心とした各種システムおよび経営・会計・税務等に関する多彩な情報サービスを提供しています。また、財務を中心としたERPシステムを利用する約18,000社の中堅・中小企業をはじめ、約10万社の企業ユーザーを有し、各種ソリューションサービスの提供および企業の経営改革、業務改善を支援しています。  
（[https://www.mjs.co.jp/](https://www.mjs.co.jp/)）  


ミロク情報サービス（MJS）は、2026年4月8日（水）～10日（金）の3日間、東京ビッグサイトで開催される「Japan DX Week 春展」内の専門展「第17回 社内業務DX EXPO」へ出展します。

ミロク情報サービス、日本最大級のDX総合展「Japan DX Week 春」内の「第17回 社内業務DX EXPO」へ出展

## 発表のポイント
- 本調査では、「Value Elicitation法」（※１）を活用し、学生の就職価値観に関する豊富な定量的知見を得ました。得られたデータから、企業の各要素の定量的な評価や、文系/理系など回答者の属性ごとの傾向の分析などが可能になります。また、実際の企業プロフィールや採用条件のデータと組み合わせることで、回答者それぞれの重視度にマッチした企業を推薦することも可能となります。
- 企業プロフィールや採用条件など、企業の各要素が改善した場合の効果を平均年収に換算したところ、初期配属地が「東京でも出身地でもない大都市」から、「自身の出身地」に変わることは、平均年収が約60万円上がることと同等の魅力度向上の効果があることが示されました（図1）。
- また、企業のCSRへの取り組みが不十分な場合は、学生からの企業に対する評価の減点になる一方、積極的な取り組みは加点にはならないことがわかりました（図2）。
- 文系学生に比べ、理系学生はジョブ型雇用の価値観を有する傾向にありました（図3）。

　  
　VETA（ヴィータ）株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役CEO：原 健人、以下 VETA社）は、早稲田大学キャリアセンターと連携し、早稲田大学学生を対象とした「学生の就職価値観の実態調査」を実施いたしました。

　本調査では、早稲田大学政治経済学術院の山本 鉄平（やまもと てっぺい）教授と日野 愛郎（ひの あいろう）教授が開発した、コンジョイント分析を独自に発展させたValue Elicitation法（以下、VE法）（※1）を活用し、従来のアンケート調査の手法では得られない、学生の就職価値観に関する豊富な定量的知見を得ることができました。なお、本調査に携わった山本教授および日野教授は、VETA社においてそれぞれCSO（Chief Science Officer）およびCKO（Chief Knowledge Officer）を務めています。

　本調査結果の詳細については、ホワイトペーパー「学生の就職価値観の実態調査」として公開し、VE法のメリットなども解説しています。以下のURLより資料をダウンロードできます。

URL：[https://veta.co.jp/contact/](https://veta.co.jp/contact/)

## 調査結果概要
### 企業プロフィールや採用条件など、企業の各要素が改善した場合の効果を平均年収に換算し算出
　平均年収による尺度で評価することで、福利厚生や配属地といった定性的な条件の重要度をわかりやすく比較することができます。例えば、初期配属地が「東京でも出身地でもない大都市」から、「自身の出身地」に変わることは、平均年収が約60万円上がることと同等の魅力度向上の効果があることがわかりました。採用の実務においては、この結果は例えば勤務地を限定した「エリア別採用」の募集要項の策定などに役立てられると考えられます。
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/ocKbQvXXDbw9WxedWuQ7CZ/31af5e78-a8a6-4630-8b5b-f9fa2ef95b8e.png)

### 企業のCSRへの取り組みが不十分な場合は、学生からの減点ポイントになるが、積極的な取り組みは加点ポイントにはならない
　本調査の結果として、CSRの取り組みが「まあ積極的に取り組んでいる」から「ほとんど取り組んでいない」に変化することは、平均年収が約70万円下がることと同等の効果があることがわかりました。一方で、取り組みが「まあ積極的に取り組んでいる」から「かなり積極的に取り組んでいる」/「非常に積極的に取り組んでいる」に変化しても統計的に有意な差はありませんでした。
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/ocKbQvXXDbw9WxedWuQ7CZ/8a3ce6c0-acec-4920-80bd-860fc019ddef.png)

### 文系学生に比べ、理系学生はジョブ型雇用の価値観を有する傾向にある
　本調査では、企業プロフィールや採用条件の各項目に関して重要度スコアを計算し、文系学生、理系学生で比較を行いました。結果として、理系学生は相対的に「専攻の活用」を重視しており、離職率が高く、知名度がなくとも、仕事の内容で職を選ぶ価値観がある傾向がみられました。このように、文系・理系や出身学部など、回答者のグループ別に重視度スコアを比較することで、特定のグループが持つ価値観の特徴をとらえることができます。
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/ocKbQvXXDbw9WxedWuQ7CZ/239da90e-2b6d-43ac-8861-67fd5e8aa332.png)

### VETAの手法で得られたデータ
　本調査では、仮想企業の選択データ（ランダムに提示された2つのプロフィールの企業が提示されたとき、どちらの企業を選択したかのデータ）、回答者の属性データ（学部/学年/文理など）、結果の重視度データ（回答の結果どのような要素を重視しているかのデータ）を収集しています。これらのデータを組み合わせることで、調査結果に示した企業の各要素の定量的な評価や、文系/理系など回答者の属性ごとの傾向の差の分析などが可能になります。さらに、実際の企業プロフィールや採用条件のデータと組み合わせることで、回答者それぞれの重視度にマッチした企業を推薦することも可能となります。
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/ocKbQvXXDbw9WxedWuQ7CZ/9d7c2496-134c-48b7-a443-048d55477cfa.png)

### 今後の展望
　VETA社は今後もValue Elicitation法の人材・採用領域に向けた応用と知見の創出に取り組んでまいります。具体的には、学生や転職希望者の就職/転職価値観に関するデータを活用することで、人材採用におけるマッチング精度の向上や、企業の採用担当者、大学キャリアセンターや人材サービス企業の業務効率化・高付加価値化の支援などを提供する予定です。加えて、研究知見が生まれた政治学分野と近いボートマッチや、公共部門におけるEvidence-based Policy Making（EBPM）、慎重な意思決定が求められる不動産領域などでのVE法の適用を進め、価値観の不一致にまつわるフリクションが解消される社会を目指してまいります。

### 用語解説
※１　Value Elicitation法  
　VETA社が提供する、コンジョイント分析を発展させ、独自のアルゴリズムを組み合わせた調査分析手法です。コンジョイント分析は、各要素が意思決定にどれほどの影響を与えるのかを研究する際に有効な手法です。独自のアルゴリズムにより、この手法を①複雑な要因が絡む意思決定において、利用者はどの要素を重視して決定しているのか、②重視している要素を踏まえて導かれるマッチ対象は何かの2点のスコアを計算し、フィードバックする技術に発展させています。  

### VETA株式会社 概要  
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/ocKbQvXXDbw9WxedWuQ7CZ/42ec7efe-3e0d-47c1-aee1-2bf8d393cf85.jpg)
  
　社会科学の先端知見を活かし、価値観の不一致にまつわるフリクションが解消される社会の実現に挑戦します。  
設立：2025年4月30日  
所在地：東京都新宿区西早稲田1-22-3　VETA株式会社  
共同創業者：  
代表取締役CEO　原 健人  
取締役CSO　山本 鉄平  
取締役CKO　日野 愛郎  

E-mail：info@veta.co.jp  
URL：https://www.veta.co.jp  


VETA（ヴィータ）株式会社は、早稲田大学キャリアセンターと連携し、早稲田大学学生を対象とした「学生の就職価値観の実態調査」を実施いたしました。本調査では、「Value Elicitation法」を活用し、豊富な定量的知見を得ました。本記事では、本調査結果の概要を紹介します。

学生は何を基準に就職先を選ぶのか？——VETA社×早稲田大学、Value Elicitation法で価値観を可視化

### 地域密着伴走支援でDXを推進、AI・クラウド活用の各種ソリューションをご紹介  

　財務・会計システムおよび経営情報サービスを開発・販売する株式会社ミロク情報サービス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：是枝 周樹、以下「MJS」）は、2026年3月24日（火）～26日（木）の3日間、マリンメッセ福岡で開催される「DX 総合EXPO 2026 春 福岡（以下、DX 総合EXPO）」内の専門展「経理・財務DX EXPO 2026 春 福岡（以下、経理・財務DX EXPO）」へ出展します。  

　「DX 総合EXPO」は、業務効率化・働き方改革・経営基盤強化を実現するためのDXソリューションが一堂に集う日本最大級のDX総合展です。同展示会は、製品別、ターゲット別に6つの専門展で構成され、MJSは財務会計システム、管理会計システム、請求書発行システム、経費精算システム、ERPなど、経理・財務・会計業務のDXを促進する最新ソリューションが一堂に集うものです。弊社はそのうち、「経理・財務DX EXPO」に出展します。

　本展示会でMJSは、企業内の全体業務最適化、経理事務省力化、決算早期化によりビジネスの成長を加速する中堅企業向けERPシステム『Galileopt DX（ガリレオプト ディーエックス）』や、AI解析による入力支援機能を搭載した証憑書類保管・電子契約クラウドサービス『MJS e-ドキュメントCloud（エムジェイエス イー ドキュメント クラウド）』、AI仕訳を介して財務システムへ仕訳連携可能な適格請求書（インボイス）の電子化・デジタルインボイス送受信対応クラウドサービス『Edge Tracker（エッジ トラッカー） 電子請求書』など、AIを活用し業務効率化や迅速な経営判断をサポートする各種ソリューションをご用意しています。

　また、マルチデバイス対応で従業員と管理部門の業務効率化を実現するクラウドサービス『Edge Tracker（エッジ トラッカー） 経費精算・勤怠管理・給与明細参照・年末調整申告（※1）』や情報セキュリティ対策製品『PCパトロール for Cloud』のほか、MJSのITコーディネータ有資格者を中心に地域密着でお客さまを伴走支援するサービス『MJS DXコンサルティング』など、個々の課題に合わせてバックオフィス全体のDX推進を支援する製品・サービスをご紹介します。

※1 『Edge Tracker 経費精算』と『Edge Tracker 勤怠管理』にはワークフロー機能がバンドルされます。  

### 主なご紹介ソリューション
-	業務のDXを推進し、さらなるビジネスの成長を加速する中堅企業向けERPシステム『Galileopt DX』  
　https://www.mjs.co.jp/products/galileopt/  

- 電子帳簿保存法対応の証憑書類保管・電子契約クラウドサービス『MJS e-ドキュメントCloud』  
　https://www.mjs.co.jp/products/mjs-edocument/  

-	適格請求書（インボイス）の電子化・デジタルインボイスの送受信対応サービス『Edge Tracker 電子請求書』  
　https://www.mjs.co.jp/products/edgetracker/e-invoice/  

-	業務効率化を推進する従業員向けクラウドサービス『Edge Tracker 経費精算・勤怠管理・給与明細参照・年末調整申告』  
　https://www.mjs.co.jp/products/edgetracker/  

-	情報漏えい対策・労務管理を支援する情報セキュリティ対策製品『PCパトロール for Cloud』  
　https://www.mjs.co.jp/products/pcpatrol/  

-	中小企業の成長と発展に向けDXを推進する伴走支援サービス『MJS DXコンサルティング』  
　https://www.mjs.co.jp/products/support/consulting/  

### ビジネス課題解決オンラインセミナー
　本展示会開催に先立って、出展製品を各社から解説する動画が公開中です。  
-	ウェビナータイトル：月末月初の“バタバタ”は終わり！経理・財務DX～「経費精算」「入金消込」などの業務を効率化・一元化する最新ツールを一挙公開～  
-	MJSウェビナーテーマ：「足元を固め、未来を変える -成長戦略を支える財務とは-」  
- 視聴URL：https://expo.bizcrew.jp/event/14996/module/booth/387480/401551  
※MJS製品のご紹介は、16：42よりご覧いただけます。  
- 視聴期限：2026年3月12日まで   

### 株式会社ミロク情報サービス（MJS）について  
　全国の会計事務所と中堅・中小企業および小規模事業者に対し、経営システムおよび経営ノウハウならびに経営情報サービスを提供しています。現在、約8,400の会計事務所ユーザーを有し、財務会計・税務を中心とした各種システムおよび経営・会計・税務等に関する多彩な情報サービスを提供しています。また、財務を中心としたERPシステムを利用する約18,000社の中堅・中小企業をはじめ、約10万社の企業ユーザーを有し、各種ソリューションサービスの提供および企業の経営改革、業務改善を支援しています。  
（[https://www.mjs.co.jp/](https://www.mjs.co.jp/)）


ミロク情報サービス（MJS）は2026年3月24日（火）～26日（木）の3日間、マリンメッセ福岡で開催される「DX 総合EXPO 2026 春 福岡」内の専門展「経理・財務DX EXPO 2026 春 福岡」へ出展します。

ミロク情報サービス、九州初開催となるDX実現のための総合展「DX 総合EXPO」内「経理・財務DX EXPO 2026 春 福岡」へ出展

2026年のワールド・ベースボール・クラシック（WBC）では、視聴環境が日本と韓国で大きく分かれました。日本では今大会の中継が一切地上波で流れず、有料配信サービスの独占となった一方で、韓国では多くの家庭が無料で地上波を通じて観戦できる環境が整っています。背景には、法律や産業構造、さらには国民的議論を巻き起こす「公共財としてのスポーツ」への向き合い方の違いが隠されています。本稿では、スポーツ観戦をめぐる法制度や産業戦略の違いを掘り下げていきます。

## 「ユニバーサルアクセス権」とは何か
韓国の放送法には、国民的な関心が高いスポーツイベントについて、特定の事業者が独占配信権を得た場合でも、一定割合以上の世帯が視聴できる放送手段を確保しなければならないというルールが明記されています。これがいわゆる「ユニバーサルアクセス権（普遍的視聴権）」です。

たとえば、五輪やサッカーの国際大会などは「90%以上の世帯が視聴可能であること」が義務付けられ、WBCはこれに次ぐ「75%以上の世帯への視聴保証」という基準が設けられています。これにより、韓国の動画配信サービス運営会社は、地上波テレビ3社や関連スポーツチャンネルにサブライセンス（再販売）を行い、多くの国民が無料で観戦できる仕組みを実現しました。

この制度の根底には、「スポーツは国民共有の財産であり、誰もが等しく楽しむ権利がある」という考え方があります。韓国だけでなく、イギリスやEU諸国でも同様の法制度が導入されており、特定のイベントを「公共財」と位置付け、無料放送の機会を確保する動きが広がっています。

## 日本にユニバーサルアクセス権がない理由
日本には2026年現在、このような制度がありません。スポーツイベントの放映権は、主催者と放送事業者との契約内容に完全に委ねられており、基本的には自由競争の原則が貫かれています。そのため、配信事業者が高額の放映権料で独占権を獲得すれば、テレビ各局は地上波で中継できなくなってしまいます。

2026年のWBCでは、動画配信大手が高額な独占配信権を手に入れたことで、地上波や他の配信事業者へのサブライセンス（再分配）はほとんど行われず、結果として多くの人が無料での観戦はできなくなりました。しかも、地上波テレビ局はライバルである配信サービスの宣伝を積極的に行うこともなく、情報が十分に伝わらなかったことが、混乱に拍車をかけました。

このような状況は日本だけの問題ではなく、スポーツ放送の「公共性」と「ビジネス性」のバランスをどう取るかという世界共通の課題でもあります。しかし、韓国や欧州諸国は、早い段階で法整備を進め、国民的イベントの無料視聴を一定水準で維持してきました。日本ではこの議論や制度設計がほとんど進まないまま、今日に至っています。

## 韓国の産業戦略とプラットフォームの強さ
韓国でWBCが無料で観られた背景には、法制度だけでなく、産業全体の戦略的な連携も大きく関係しています。韓国の動画配信大手は、スポーツ中継権の獲得に積極的で、プロ野球、サッカー、テニスなど、多岐にわたる独占配信実績を積み重ねてきました。

今回のWBCにおいても、国内で圧倒的な影響力を持つ動画配信サービスが、地上波各局やスポーツ専門チャンネルと連携し、さまざまな視聴スタイルを用意するなど、ファンの多様なニーズに応える形で競争力を高めています。たとえば、ファン同士が解説を担当する中継、球場音のみで試合を楽しめる配信など、従来のテレビ放送にはなかった新しい体験を提供しています。

韓国では海外資本の台頭による国内産業の空洞化リスクが早くから意識されてきました。そのため、国内プラットフォームの育成や競争力強化が産業政策の中核となり、結果として巨大な外資系サービスと対抗できる力を持つに至っています。

## 日本の現実――なぜ連携が生まれないのか
一方、日本では地上波各局がそれぞれ独自の動画配信サービスを運営しており、業界全体での連携や再編が進んでいません。各社が自社の利益やブランドを優先し、競合他社と手を組むことに消極的なため、大型イベントの放映権獲得においても、一枚岩の動きが取れない状況が続いているのです。

プロ野球の場合も、各球団が個別に放映権を管理しており、リーグ全体での一括戦略を組むことが難しい構造です。その結果、DAZNなど一部の配信サービスを除き、全国をカバーするような統一的な視聴環境が整わないままとなっています。

もし日本でも、テレビ局やプロ野球球団、配信サービスが一体となって交渉し、費用やリスクを分担する仕組みができていれば、独占配信の形ではなく、多くの人が無料で観戦できる道が残された可能性もあったでしょう。しかし、現実には「誰が主導するのか」「誰がリーダーシップを取るのか」という問題が解決されないまま、統合や再編は進まず、グローバル資本に主導権を握られる結果となっています。

## 飲食店での観戦や高齢者の課題
今回の配信方式が生活に与えた影響として、「飲食店での観戦」や「高齢者世帯の視聴環境」が挙げられます。日本では有料配信サービスの契約上、飲食店で試合を流すことは認められておらず、大勢で盛り上がる機会が失われました。配信サービスによる公式パブリックビューイングが企業と連携して実施されたものの、地上波放送のような気軽な観戦スタイルとはほど遠いものでした。

また、家庭での視聴においても、インターネット回線の未整備や機器の設定の難しさが、多くの高齢世帯にとって大きなハードルとなりました。身近にサポートしてくれる人がいなければ、「テレビで野球を観る」という何気ない日常さえも奪われてしまうのです。

韓国では、地上波とネット配信の併用によって、世代や生活環境に関係なく多くの人が同じ体験を共有できる仕組みが維持されていました。これは、ユニバーサルアクセス権の理念が生活の隅々にまで浸透している証左と言えるでしょう。

## 「無料で観る権利」はどこまで守られるべきか――世界の潮流と日本の課題
ユニバーサルアクセス権は、すべてのスポーツイベントを無料で観られる権利ではありません。イギリスでは、特別指定リストに掲載された一部の大会（五輪やワールドカップ決勝トーナメントなど）のみが対象となっており、主催者の資金調達やビジネス上の利益ともバランスを取っています。

放映権は本来、主催者と放送事業者の契約に基づく「自由市場」の原則が働く領域です。しかし、スポーツがもたらす社会的・文化的価値を重視する国は、法律で「最低限の無料視聴機会」を守る努力を重ねてきました。

日本でも、放映権の高騰や有料配信の普及が進む中で、「公共性の高いコンテンツは無料で見るべきか」「どこまで市場原理に委ねるべきか」という議論が避けて通れなくなっています。単に「独占は悪」「無料配信が正義」といった二元論ではなく、スポーツの公共性とビジネス性、そして産業の持続可能性をどう両立させるのか。今こそ本質的な議論が必要な時期に来ているのではないでしょうか。

## まとめ
WBCを無料で楽しめる国と、そうでない国。その分岐点には、法制度や産業戦略、そして社会の価値観が深く関わっています。韓国は、早期からユニバーサルアクセス権の法制化と国内プラットフォームの強化に取り組み、多様な世代や家庭環境を超えてスポーツの感動を共有する基盤を築いてきました。

一方、日本は自由競争の原則や個社の利害にとらわれ、国民的イベントを「みんなのもの」として守る仕組みを十分に整備できていません。今後、無料視聴の機会を拡大しつつ、産業全体の競争力を維持するためには、法制度とビジネスの両面から抜本的な見直しが不可欠です。

「なぜ韓国ではWBCが無料で観られるのか」という問いは、日本のスポーツやエンターテインメント産業の未来を考える重要なヒントでもあります。時代とともに変わりつつある私たちの「観る権利」と、その裏側にある産業の仕組み。いまこそ、一人ひとりが関心を持ち、議論していくべき時期に来ているのではないでしょうか。


2026年WBCでは、日本は有料配信の独占で無料視聴が困難だった一方、韓国は法制度「ユニバーサルアクセス権」により多くの国民が無料で観戦できました。両国の違いは、スポーツの公共性への考え方や産業戦略、法制度の有無に起因しています。日本でも制度改革が求められています。

なぜ韓国ではWBCが無料で観られるのか――スポーツ観戦の法制度と戦略、日本との違い

連日盛り上がりを見せている、2026年WBC。3月8日の日本対オーストラリア戦では、野球の国際試合として60年ぶりの「天覧試合」となり、天皇・皇后両陛下と愛子さまのご観戦も大きな話題となりました。

「天覧試合」が日本の文化や社会にどんな意味を持ち、いかにして特別な存在となってきたのかまで、この記事では、その歴史や意味を紐解きます。

## 「歴史」と「奇跡」が交差する舞台
「天覧試合」とは、天皇ご自身が直接会場に足を運び、試合を観戦する特別な競技会のことを指します。天皇以外の皇族が観戦する場合には「台覧試合」と呼ばれます。その場はまるで日本の歴史や国民の精神が凝縮されたような、緊張感と高揚感があふれる空間となります。

この特別な試合は、いつしか「何かが起こる」舞台としても語られるようになりました。なぜなら、数々の伝説的な瞬間がこの舞台で生まれてきたからです。たとえば今でも語り継がれている1959年のプロ野球・巨人対阪神戦では、“ミスター”長嶋茂雄が天皇・皇后両陛下の前で劇的なサヨナラ本塁打を放ちました。この一発が球史に残る名勝負となり、「天覧試合」という言葉自体がさらに重みを持つようになったのです。

## 神話から現代まで
天覧試合の起源は神話の時代まで遡ります。日本書紀には、垂仁天皇（すいにんてんのう）の命により、当麻蹴速（たいまのけはや）と野見宿禰（のみのすくね）が相撲で勝負したという記録が残っています。これが日本最古の観戦記録ともされています。

古代の宮中行事として相撲や武道の試合が天皇の前で行われることは、長らく続いてきました。明治・大正・昭和初期には剣道や柔道などの武道の天覧試合も盛んに行われ、近代日本のスポーツ発展と深く結びついていきます。

## 60年ぶりの舞台――国際大会での天覧試合
時を経て、2026年3月8日。東京ドームで行われたワールド・ベースボール・クラシック（WBC）日本対オーストラリア戦で、実に60年ぶりとなるプロ野球の天覧試合が実現しました。天皇・皇后両陛下と愛子さまがそろってご観戦されたこの国際大会は、従来の天覧試合とはまた違った意味合いを持ちます。

スポーツを通じて国際交流が進む現代において、日本代表の活躍を天皇ご一家が直接見守る姿は、多くの人々に希望や誇りを与えました。しかも、天皇陛下は幼少期からジャイアンツファンとして知られ、皇后雅子さまもソフトボール部で活躍されていました。愛子さまも子どもの頃から野球に親しみ、選手のサイン入りバットで練習されるほどの熱心なファンです。

このような背景があるからこそ、今回のWBC天覧試合は、両陛下とご一家にとっても特別な時間だったに違いありません。試合自体も劇的な展開となり、侍ジャパンが逆転勝利を収めました。貴賓席のご一家が見守る中での勝利は、まさに「天覧試合」の名にふさわしい歴史的瞬間となりました。

## 多様な競技での天覧試合
天覧試合は野球だけのものではありません。相撲では「天覧相撲」として、毎年のように天皇が観戦される伝統が続いています。武道では、剣道や柔道、弓道などが記念行事で天覧試合の舞台となってきました。

また、サッカーにおいても、戦後間もない1947年の東西対抗サッカーでは、天皇と皇太子（のちの上皇）が観戦されました。この試合がきっかけとなり、現在の「天皇杯」が創設されるなど、日本サッカー界の歴史にも大きな影響を与えています。

さらに、近年ではラグビーやアメリカンフットボール、レスリング、ボクシング、陸上競技といったさまざまな競技でも天覧試合が行われてきました。そのたびに、競技者たちは最高のパフォーマンスを発揮しようと奮闘し、観客もまたその姿に熱狂してきたのです。

## 「社会的な意味」と未来へのメッセージ
天覧試合がもたらすものは、天皇ご本人が国民と同じ目線でスポーツを楽しむ姿勢や、「ともに喜び、感動を分かち合う」気持ちが凝縮されています。それは、スポーツが持つ本来の力、人々をつなぎ、元気づけ、社会に活力を与える力を体現しているとも言えるでしょう。

また、その競技や大会への注目度が一気に高まることも重要です。1959年のプロ野球天覧試合以降、巨人をはじめとするプロ野球への関心が急速に高まり、球界発展の原動力となりました。こうした現象は、スポーツビジネスやマーケティングの観点からも非常に興味深いものです。

スポーツを通じて多様な価値観が交わる現代だからこそ、「天覧」という伝統的な行事が、新たな意味や役割を担う可能性もあるでしょう。

## まとめ
天覧試合は、日本の歴史と文化、そしてスポーツの持つ力を象徴する存在です。天皇ご自身が国民の歓喜や感動を共有されるその場には、言葉では言い表せない重みがあります。過去の試合で生まれた奇跡的なドラマは、今なお人々の心に深く刻まれています。

「天覧試合」という言葉には、単なる勝敗を超えた、国民全体の記憶に残る「奇跡の瞬間」が積み重ねられているのです。そして次の試合が、新たな伝説を生み出す日を期待したいと思います。


2026年WBC日本対オーストラリア戦で60年ぶりに実現した「天覧試合」をきっかけに、その歴史や社会的意義を解説。天皇・皇后両陛下と愛子さまの観戦が話題となり、天覧試合が持つ国民的な重みと、スポーツを通じた希望や誇りの共有について述べています。

天覧試合とは――歴史の中で生まれた特別な一戦の意味

## 捨てられるはずの「廃プラ」が大学のシンボルに

　早稲田キャンパス27号館にある共創空間「GCC Common Room」。ここに設置されたベンチやテーブル、カウンターといった什器には、ある「秘密」が隠されている。実はこれらすべて、企業活動から発生した「廃棄プラスチック」を原料として作られたものなのだ。

　この取り組みは、株式会社REMARE（以下、REMARE社）と複数の企業、そして早稲田大学が連携して進める産学連携のアップサイクルプロジェクト。設計を IOII architects / トイアーキテクツ が担当し、これまで再利用が難しいとされてきた素材に、新たな命を吹き込んでいる。

## リサイクル困難とされてきた廃棄プラスチックに「使われ続ける出口」を
　企業活動の中で発生する廃棄プラスチックの多くは、素材が複雑に混ざり合っていたり、品質にばらつきがあったりすることから、これまでは焼却や埋立処理に頼らざるを得ないのが実情だった。こうした廃棄に伴う温室効果ガスの排出（Scope3カテゴリ5）の削減は、今や多くの企業にとって避けては通れない共通課題となっている。

　特に医薬品や食品の包材、電子基板、製造工程で出る樹脂残渣などは、マテリアルリサイクルの選択肢が極めて限られてきた。そこで立ち上がったのが、REMARE社である。同社は、こうした再資源化が困難な廃プラを「使われる素材」へと再定義し、空間やプロダクトとして社会に実装する独自のマテリアルリサイクル技術を開発した。

　今回のプロジェクトでは、以下の企業等から提供された「行き場のない」廃材が、空間を彩る什器へと姿を変えている。
- お薬の包材（第一三共ヘルスケア株式会社）
- スマートフォン用カバー（Hamee株式会社）
- オフィス家具製造時に発生する樹脂団子（株式会社イトーキ／コクヨ株式会社）
- 飴の包材（カンロ株式会社）
- 電子基板端材（株式会社FUJI）
- 家電リサイクル工程で発生する残渣（三菱電機株式会社、株式会社グリーンサイクルシステムズ）
- 早稲田大学内で回収されたペットボトルキャップ
- 九州沿岸部で回収された海洋漂着プラ（敬称略、順不同）
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/5JUhWjSx2R5wUsp5FYSWeL/779c0c8d-68c1-4580-b268-1ba8bd9c0767.png)

▲左上から樹脂団子（イトーキ）、飴の包材（カンロ）、樹脂団子（コクヨ）、家電リサイクル残渣（三菱電機・GCS）、スマートフォン用カバー（Hamee）、お薬の包材（第一三共ヘルスケア）、電子基板端材（FUJI）、ペットボトルキャップ

## 企業の廃材が、大学と社会をつなぐ
　什器が設置された「GCC Common Room」は、単なる休憩スペースではなく、「貢献の早稲田」を象徴する場として、「社会との接点」を設計思想に掲げた共創空間だという。

　南門通りに面した開放的なデザインが特徴で、巨大なホワイトボードウォールや、ガラスとベンチを組み合わせた構成により、学生や教職員だけでなく、地域住民や来訪者も自然と集まる仕掛けとなっている。

　この場所に廃棄プラスチックを起点とした什器が置かれたことで、企業の事業活動、大学の研究・教育、そして社会の接点が重なり合い、まさに、循環型社会の具体例が目の前に現れたといえる。

![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/5JUhWjSx2R5wUsp5FYSWeL/8084dc33-ec1b-4f8d-b08f-67c898a204c3.jpg)

▲ベンチとガラスで構成された、外との境界線。開かれた場として、社会について考える場となることを意図している。

## 教育・研究と結びつく、循環型社会の実現
　本取り組みの意義は、単なる廃棄物の削減にとどまらない。注目すべきは、「廃材がどのように社会の中で使い続けられるのか」を可視化し、大学という教育の場で日常的に触れられるようにした点にある。

　早稲田大学では今後も、こうした専門家や企業との連携を強化していく方針だ。同校では、キャンパスを社会課題解決の実証フィールドとして活用することで、持続可能な社会に貢献する人材の育成や研究をさらに加速させていく。

### Global Citizenship Center（GCC）について
　気候変動や格差拡大といった地球規模の課題に対し、早稲田大学の知見と教育資源を結集して社会貢献を目指す拠点。創立150周年記念事業の中核として、研究（GRC）や教育（GEC）と有機的に連携しながら、社会実装やアントレプレナーシップ教育、実践型学習を推進している。世界人類に貢献できる人材育成を着実に進めるための「ハブ」となる組織である。

　  
※写真提供元：株式会社REMARE

早稲田大学の共創空間「GCC Common Room」に、企業の廃棄プラスチックを再利用した美しい什器が並んでいる。マテリアルリサイクルが困難だった複合廃プラを、株式会社REMAREの独自技術でベンチやテーブルへ。産学連携で挑む、循環型社会の新たな「出口」の姿を追った。

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