騒音に悩まされた経験、みなさんにはありませんか？集合住宅や近隣施設からの騒音問題は、決して他人事ではありません。環境省の調査でも、近隣騒音による迷惑を受けたと感じている人は6割を超え、特にマンションやアパートなど集合住宅の入居者では約8割が騒音を問題視しています。
しかし、いざ「うるさい！」と感じても、どこに相談すればよいのか、どんな対策が効果的なのか――意外と知られていません。本記事では、騒音トラブルの正しい対処法を、わかりやすく解説します。

そもそも「騒音」とは？定義を知っておこう

まず押さえておきたいのは、そもそも「騒音」とは何か、という点です。単に「うるさい」と感じるだけではなく、法的・社会的に「迷惑」と認められる目安があります。

騒音の基本的な定義

• デシベル（dB）という単位で音の大きさが表され、40dB（図書館レベル）を超えると会話の妨げや睡眠への影響が現れやすくなります。
• 60dB（掃除機や洗濯機など）を超えると「大きく聞こえ、うるさい」と感じる人が多くなり、80dB（地下鉄など）以上では「我慢できない」と訴えるケースが急増します。

法律が定める基準

• 環境基本法や騒音規制法では、用途地域（住宅地か商業地域かなど）や時間帯ごとに騒音の環境基準が定められており、例えば住宅地では昼間で50～60dB、夜間は40～50dBが目安とされています。
• ただし「生活音」に関しては明確な規制がなく、受忍限度（社会生活を営むうえで我慢するべき限度）を超えた場合のみ法的に問題となります。

集合住宅での騒音トラブル

マンションやアパートなどの集合住宅では、音のトラブルがつきものです。その理由は、建物構造にあります。

• 隣の部屋との壁
  コンクリートで20cm程度の厚みがあると、空気を伝わる“話し声”などはかなり遮断されます。
• 上下階の床や天井
  床や天井を伝わる“足音”や“物を落とす音”は、「固体伝搬音」と呼ばれ、コンクリートでも防ぎきれません。

騒音を感じたとき、まず“誰に”相談すればいいのか？

1. 集合住宅の場合：まずは管理会社や大家へ

• 直接苦情するのは避けるのが基本
  いきなり相手の部屋を訪ねると、トラブルが激化するリスクがあります。特に面識がない場合や感情的になっている場合は逆効果になることもあります。
• 管理会社・大家への相談が第一歩
  入居者全体に「騒音についてご配慮を」と通知してもらうことで、特定の住戸に“名指し”で注意が行くことを防げます。原因が明らかで改善が見られない場合は、個別に管理会社から連絡してもらいましょう。

管理会社・大家に相談する際のポイント

• いつ、どんな音が、どのくらいの頻度で聞こえるのか、できるだけ具体的に伝える
• 決して“犯人探し”にならないよう、冷静なトーンで状況説明を

2. 店舗や工場など、近隣施設からの騒音の場合

• まずは“公害苦情相談窓口”へ
  深夜営業の店舗や工場の機械音、換気扇や室外機の低周波音など、生活環境に影響を及ぼす騒音も増加しています。こうした場合、各市区町村の「公害苦情相談窓口」に相談することで、行政担当者が現地調査や事業者への指導・助言を行ってくれます。
• 解決しない場合は“公害紛争処理制度”も活用可能
  裁判に持ち込む前に、国や都道府県の公害審査会等が中立的に話し合いを仲介してくれる仕組みがあります。費用負担が少なく、迅速な解決を目指せます。

3. どうしても解決しない場合は…警察や自治体も検討

深夜の大騒ぎや明らかな嫌がらせ行為など、社会通念を逸脱した騒音には、警察相談窓口（#9110）や自治体の環境部門に連絡を。事件性や危険を感じた場合は、ためらわず110番通報しましょう。

「低周波騒音」にも要注意。見えないストレスに悩まされたら

最近は、エアコン室外機や給湯設備、工場の送風機・コンプレッサーなどから発生する「低周波音」トラブルも増えています。これは人間の耳には聞こえにくいものの、身体に圧迫感や不快感を及ぼしたり、頭痛・不眠などの不調を引き起こします。

低周波騒音の特徴

• 低周波音は距離による減衰が少なく、離れた場所でも影響が出やすい
• 音として認識できなくても、家具が振動したり身体の不調が現れることも
• 現状、明確な法的基準は未整備ですが、環境省の参照値を目安に行政指導が行われるケースもあります

近所の騒音トラブルを未然に防ぐためにできること

「節度」「寛容」「コミュニケーション」がカギ

• 節度：生活音を立てる側は、「マンションやアパートは音が響きやすい」現実を理解し、深夜早朝の大きな音や衝撃音には気をつけましょう。子どもがいる家庭は、走り回る時間・場所に配慮をしましょう。
• 寛容：音を受ける側も、「お互いさま」の精神を持ち、“受忍限度”を意識しましょう。
• コミュニケーション：普段から挨拶やちょっとした会話を心がけておくと、万が一トラブルが起きたときも、円滑な解決につながります。
  　

匿名の意見箱や定期アンケートを導入するマンションも増えています。
これにより、トラブルの芽を早期に発見し、管理会社が中立的に対応できる環境を整えています。

まとめ：騒音トラブルは“誰かごと”ではなく“自分ごと”

何気ない生活音が誰かのストレスになる――そんな現実が、集合住宅や都市の暮らしには潜んでいます。

覚えておきたいポイント

• まずは管理会社・大家・行政の相談窓口を活用し、自分で直接苦情を言うのは“最終手段”と考えましょう。
• トラブルの根底には「人間関係」や「認識の違い」があります。コミュニケーションを円滑にする努力が、最大の予防策です。
• 法的に問題となる騒音とは“受忍限度”を超えたケース。感情だけでなく、冷静な現状把握と第三者の判断を大切にしましょう。
• どうしても解決しない場合は、無理せず新しい環境を選択する勇気も大切です。
  　

「ちょっとした音」が大きなトラブルになる前に、今一度ご自身の生活環境と、周囲との関係を見直してみてはいかがでしょうか。