日本列島は、世界でも有数の「地震大国」だと言われています。
それはなぜなのでしょうか？そして、私たち日本人は、過去の大震災からどのように立ち上がってきたのでしょうか。
この記事では、

• 地震が発生するメカニズム
• 日本で地震が多発する理由
• 阪神・淡路大震災・東日本大震災からの復興と海外からの評価
  　

まで、わかりやすく解説します。

なぜ地震が起きるのか

地球の表面は「プレート」という巨大な板で覆われている

地球の表面は、いくつもの「プレート」と呼ばれる岩盤で覆われています。このプレートは、年間数センチというペースで少しずつ動いています。
一見、静かに見える地球も、その内部では“パズルのピース”が常に動き続け、「ぶつかり合い」や「押し合い」を繰り返しています。

プレート同士の「ひずみ」と「解放」こそが地震の正体

プレート同士が押し合うことで、境界部分には大きなひずみ（ストレス）が生まれます。このひずみが限界を超えた瞬間、岩盤が壊れたりずれたりし、一気にエネルギーが解放されます。この「ひずみの解放」こそが、私たちが感じる地震なのです。

「海溝型地震」と「活断層型地震」

地震は、起こり方によって大きく2つに分けられます。

1. 海溝型地震 ― 津波を伴う巨大地震の主役

海の底には「海溝」と呼ばれる深い溝が存在します。そこでは、海側のプレートが陸側のプレートの下へと“もぐり込む”動きが絶えず続いています。この動きが限界に達した際に発生するのが「海溝型地震」です。
特徴としては、震源が深く、揺れに加えて巨大津波を引き起こす点が挙げられます。

実例：2011年 東日本大震災

観測史上最大級の規模を記録し、未曾有の津波災害をもたらしました。

2. 活断層型地震 ― 陸地で突然襲う「直下型」

一方、陸地の地下に眠る「活断層」が動くことで発生するのが「活断層型地震」です。比較的浅い場所で起きるため、都市直下で発生した場合は甚大な被害をもたらします。

実例：1995年 阪神・淡路大震災

都市の真下で断層が動き、大きな被害をもたらしました。

なぜ日本は世界有数の「地震多発地帯」なのか？

4枚のプレートがひしめき合う「地質的な要衝」

日本列島の周辺には、太平洋プレート、フィリピン海プレート、ユーラシアプレート、北アメリカプレートという4つの巨大プレートが複雑に絡み合っています。
これらのプレートの境界には、南海トラフ、日本海溝、千島海溝、相模トラフなど、地震の「ホットスポット」とも言える場所が点在しています。
このため、日本は「世界で最も地震が多い国のひとつ」に数えられているのです。

予測される大規模地震

今後30年以内に発生が高いとされる主な地震には、

• 南海トラフ地震（発生確率70～80％）
• 首都直下地震（同70％前後）
• 日本海溝・千島海溝型地震（同60％）
  　

などがあります。だからこそ、防災意識の向上が不可欠です。

震災からの復興―阪神・淡路大震災のケース

1995年1月17日、阪神・淡路大震災が発生。6,437名もの尊い命が奪われ、直接被害額は約10兆円にも上りました。

被害直後の混乱と「助け合い」

地震直後、多くの人々が家屋の下敷きになりましたが、救助の最前線に立ったのは家族や近隣住民でした。
全国から自衛隊・警察・消防の応援部隊が駆け付け、救助活動が展開されました。
避難所には32万人以上が身を寄せ、全国から寄せられた1,800億円超の義援金と救援物資が被災者を支えました。

インフラ・住宅の復旧と「新しい街づくり」

• ライフライン（電気・水道・ガス）は3か月でほぼ復旧
• 被災地の鉄道も8月には全面復旧
• 仮設住宅は希望者全員が入居できる体制を構築
  　

被災者の新生活を支えるため、「創造的復興」を合言葉に、ただ元に戻すのではなく、

• 防災性の高い都市計画
• 高齢者の見守り体制強化
• NPOやボランティア活動の拠点整備
  　

など、未来を見据えた復興政策がスピーディーに実施されました。
驚くべきは、その復興スピードと規模です。10年間で目標のインフラ・住宅供給をほぼ実現し、産業も震災前以上の水準に回復しました。

世界からの高い評価

阪神・淡路大震災の復興は「住民主体」「地域コミュニティ重視」の姿勢が国際的にも高い評価を受けました。
また、NPO法の成立や防災・減災の国際会議（国連防災世界会議）開催など、その経験と教訓は世界各国の防災政策のモデルとなっています。

東日本大震災―未曽有の災害と「奇跡の復興」

2011年3月11日に発生した東日本大震災は、

• マグニチュード9.0（国内観測史上最大）
• 世界でも4番目の規模
  　

という歴史的な大災害となりました。

巨大津波と広がる被害

• 最大遡上高40.5m（観測史上最大）
• 浸水面積は山手線内側の8倍（561k㎡）
• 住宅・インフラの大規模な喪失

全国規模の支援体制

• 最大時で10万人規模の自衛隊・警察・消防が派遣
• 医療・介護スタッフも全国から被災地へ
• 国内外からの莫大な義援金・物資提供
  　

復興支援は、仮設住宅の整備、避難所の運営、心のケアや高齢者見守り、がれき処理・インフラ再建、産業・生業の再建など、あらゆる分野に及びました。

「心の復興」と新たなコミュニティづくり

東日本大震災の復興は、単なる“元通り”を目指すのではなく、

• 新しい街の形成
• 医療・福祉体制の再構築
• コミュニティの再生
  　

にも力が注がれました。「心の復興」や孤立防止をキーワードに、地域住民同士のつながりや生きがいづくりが重視されています。

福島の再生と世界的な課題

原発事故の影響で、避難指示や風評被害など未解決の課題も残されていますが、

• 避難指示の大半が解除
• 農林水産業や企業活動も回復傾向
• 世界に向けて正確な情報発信を強化
  　

「福島の再生」は今や国際的な注目テーマとなっています。

世界が称賛した「日本の復興力」と市民社会の力

東日本大震災における日本の対応力は、迅速なインフラ復旧、秩序正しい避難行動、全国的なボランティア・市民活動、民間企業・自治体の連携などが海外メディアから高く評価されました。
特に、「困難の中で助け合う精神」「住民主体型の復興」が世界に感動を与え、多くの国でその教訓が共有されています。

まとめ ― 私たちにできる「備え」と「支え合い」

地震は、地球のダイナミックな営みがもたらす自然現象です。日本はその地質的な宿命から逃れることはできません。しかし、阪神・淡路大震災や東日本大震災からの復興は、「備え」と「支え合い」によって、

• 失われた街や暮らしを再生
• 新しいコミュニティや価値観を創造
  　

してきたことを証明しています。

今後も予測される大規模地震に備え、以下の行動を心がけましょう。

• 家族で防災グッズや避難経路を確認する
• 地域の防災訓練に参加する
• いざというときの連絡手段を話し合う
• 高齢者や子ども、障害を持つ方への配慮を習慣化する
  　

そして、被災地の経験と教訓を忘れず、「もしもの時は、私たち自身が支え合う存在」であることを意識しておくことが大切です。