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9/19(金)
2025年
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ビジョナリー編集部 2025/09/19
「もしも宝くじが当たったら、何をしますか?」
多くの方が一度はこの夢を描いた経験があるのではないでしょうか。年末ジャンボやサマージャンボのテレビCM、街角の売り場の行列、そして高額当選者のエピソード——宝くじは、希望や期待とともに親しまれています。
しかし、その仕組みや収益の使われ方については、意外と知られていません。今回は、そんな宝くじの舞台裏を解説します。
※ 記事の情報は2025年9月時点のものです。
実は、宝くじの発売元は「全国の都道府県と指定都市」などの地方自治体です。一般企業や個人が発行することは法律で禁止されており、あくまで地方公共団体だけが運営できる仕組みとなっています。
「当せん金付証票法」という法律に則り、自治体が総務大臣の許可を得て、宝くじを発行しています。
とはいえ、自治体が自らチケットを印刷したり、売り場を管理したりしているわけではありません。実際の販売や当選金の支払い、宣伝活動などの事務は、みずほ銀行をはじめとする銀行などが委託を受けて担当しています。
たとえば、みずほ銀行は第1回宝くじ(1945年)からこの仕組みに深く関わっており、抽選や当選番号の発表、さらに当選金の支払いまで一貫して運営しています。
宝くじ売り場は、全国各地の駅前やショッピングモール、デパートなどに点在し、発売期間中には長蛇の列ができることも。当選実績がある売り場には特に人気が集まり、「福を呼ぶ場所」として注目されています。
最近ではネットや銀行窓口でも購入できるなど、時代に合わせて利便性も向上しています。
組や番号が決められているくじで、全国通常くじや地方自治体ごとのブロックくじがあります。
その場で削って、すぐに当たりが分かるワクワク感。時間がない方や、即座に結果を知りたい方におすすめです。
令和6年度の販売実績を例にすると、宝くじの売上は7,598億円。その内訳は以下のようになっています。
宝くじの収益金は、橋や道路の整備、学校や図書館の建設、バリアフリーの推進、防災施設の拡充、高齢者や障がい者支援など、多岐にわたる公共事業の財源となっています。
「夢を買う」だけでなく、「社会を支える」行為でもあるのです。
たとえば年末ジャンボ宝くじの場合、1等の当選確率は「約2,000万分の1」。これは雷に打たれる確率よりも低いとも言われています。
アメリカの「パワーボール」では、過去に20億4千万ドル(約2,970億円)の当選例も。
しかし、当選確率は約2億9,000万分の1と、年末ジャンボをはるかに上回る超低確率です。
ジャンボ宝くじの1等や前後賞の当選金額は、まさに「人生を変える」レベルです。
2022年 年末ジャンボ
1等:7億円
前後賞:各1.5億円
1等+前後賞で合計10億円!
サマージャンボやドリームジャンボでも、1等・前後賞を合わせて7億円や5億円といった高額が用意されています。
一方で、ミニロトやナンバーズなどの数字選択式くじでは、1,000万円〜数千万円単位の賞金が用意されています。
過去の当選者の多くが、住宅の購入やローン返済、家族旅行、寄付などに使っているというデータも。
なかには「黙って仕事を続けた」という堅実な方も多いようです。
当選金の受け取りは、支払開始日から1年間。万が一忘れてしまうと、せっかくの大金が「時効当選金」として自治体に納められてしまいます。
もし、あなたが「一度は買ってみたい」と思ったなら——
その一枚のチケットが、あなたの人生や社会を動かす小さな力になるかもしれません。