「10年以上も学校で英語を勉強したのに、外国人と話すと何も言えない……」  
あなたも、そんな経験をしたことはありませんか？  
あるいは、「英語が話せたら世界が広がるのに」「子どもには英語で苦労させたくない」と願っているかもしれません。  
なぜ、日本人はこれほどまでに英語の習得が難しいのでしょうか？  
ヨーロッパやアジアの他国では、多くの人が複数の言語を自在に使いこなしています。  
その違いは、一体どこから生まれているのでしょうか。  
本記事では、日本の英語教育の実情とその課題を整理し、海外での言語学習の実態も交えながら、「明日からの学び方」を提案します。  
ぜひ、あなた自身やご家族の英語学習のヒントにしてください。

## 1. 日本人の「英語苦手」率は世界トップクラス？
まずは、現状を数字で見てみましょう。  
2019年、IIBC（国際ビジネスコミュニケーション協会）が全国の20〜50代のビジネスパーソン500人に「英語学習の実態と意欲」を調査したところ、53.6％が「英語が好き」と答えた一方で、**69.0％が「英語が苦手」**と回答しています※1。  
また、日本人のTOEICスコアや英語能力指数は、アジア24カ国中14位、世界111カ国中80位と、決して高いとは言えません。  
中学・高校で10年近く英語を学んでも、日常会話すら苦手と感じる人が大半なのです。  
この現実に直面すると、「やっぱり日本人は英語が苦手な民族なのか」と感じてしまうかもしれません。  
しかし、そもそもなぜここまで英語が身につかないのか、理由を探ってみましょう。

## 2. 日本の英語教育に潜む「7つの壁」
### ＜壁1＞音声学習が圧倒的に少ない
日本の英語教育は、「読み書き偏重」「文法中心」が長年のスタイルです。  
リスニングやスピーキングの機会が圧倒的に少なく、「頭ではわかるけど聞き取れない」「話せない」状態に陥りやすいのです。  
その結果、カタカナ英語しか発音できない、ネイティブの話す英語には太刀打ちできない……という人が多くなっています。
### ＜壁2＞受験・テスト対策に縛られている
英語を学ぶ目的が「入試の点を取るため」になりがちです。  
授業は文法・単語・長文読解が中心で、コミュニケーションツールとして英語を使う訓練がほとんどありません。そのため、受験が終わると英語に興味を失う人も多く、「話す」英語に結びつきません。
### ＜壁3＞和訳前提の学習法
英語の文章を見たらまず日本語に訳す、という習慣が根付いています。  
しかし、実際の会話では、英語を英語のまま理解する「英語脳」が不可欠。  
和訳を介すると、反応が遅れたり、スムーズな会話が難しくなります。
### ＜壁4＞学習時間が圧倒的に不足
言語学習には「量」が欠かせません。  
英語習得には2,000~3,000時間が必要とも言われていますが、日本の小中高の必修英語授業を合計しても、せいぜい500時間程度。圧倒的に学習時間が足りていません。
### ＜壁5＞英語を使う「場」がない
日本社会では、英語を使わずに一生を終えることも珍しくありません。日常生活で英語を話す必要がなく、学校の外で英語に触れる機会もごくわずかです。
### ＜壁6＞指導者の英語力や経験の限界
英語教師の中にも「自信がない」「海外経験がない」方が多い現実もあります。本場の英語に触れたことがない先生から、実践的な英語力を学ぶのは簡単ではありません。
### ＜壁7＞ALT（外国語指導助手）の活用不足
せっかくネイティブのALTがいても、授業の一部でしか活用されていない学校が多いです。「生きた英語」に触れるチャンスが、十分に活かされていないのです。

## 3. 日本語と英語、「言語そのもののハードル」
日本人が英語を苦手とする理由は、教育環境だけではありません。  
**日本語と英語は、構造や発音、リズムなどが大きく異なる**ため、そもそも習得の難易度が高いのです。
- 語順の違い（日本語：主語＋目的語＋動詞、英語：主語＋動詞＋目的語）
- 母音・子音の数（日本語：5母音、13子音／英語：20近い母音、22子音）
- アクセントやリズム（日本語は平坦、英語は強弱がはっきり）
- 主語の省略（日本語は省略可、英語は不可）
- 考え方の違い（日本語は結論を最後、英語は最初）  
　

このように、**英語と日本語は言語的に「遠い」存在**です。  
英語と似た構造を持つヨーロッパ諸国の言語話者に比べ、どうしてもハンデがあるのは事実です。

## 4. 世界ではどうやって言語を学んでいるのか？
では、世界の国々はどうやって英語や他言語を身につけているのでしょうか？
### ヨーロッパのケース：生活に「英語」が溶け込んでいる
例えばオランダや北欧諸国では、小学校低学年から英語教育が始まります。しかも、教科書や教材は学校が独自に工夫し、「楽しい」「自分のため」の学びが重視されています。  
ヨーロッパは国々が近く、移民も多いため「多言語環境」が当たり前。親世代も英語が得意なので、家庭でも英語に触れる機会が多いです。  
また、授業では「会話」「ディスカッション」「プレゼンテーション」など、実践的なコミュニケーション重視。間違えることを恐れるより、積極的に話すことが評価されます。
### アジアの進んだ国々：韓国・中国
韓国では、小学3年生から英語が義務教育に組み込まれ、週3回の英語授業が当たり前。ディベートやプレゼンなど「使う英語」が重視されています。  
中国でも、都市部では小学1年生から英語教育が始まり、週4回以上の授業がある地域も。  
「聞く・話す」のトレーニングが積極的に取り入れられています。

## 5. 日本人が英語を身につけるためのヒント
ここまでで、「なぜ日本人は英語が苦手なのか？」の理由が見えてきました。では、どうすればこの壁を乗り越えられるのでしょうか？
### 1. 早い時期から「英語の音」にたっぷり親しむ
言語の「音」を聞き分ける能力（リスニングや発音の基礎）は、**7歳くらいまでが最も伸びやすい**とされています。  
家庭でも英語の歌やアニメ、絵本を積極的に取り入れると良いでしょう。
### 2. コミュニケーション重視の学び方に変える
英語は「受験のための知識」ではなく、「意思や情報を伝える道具」です。ディスカッションやプレゼン、実際に話す場を増やすことで、自然と“使える”英語が身につきます。
### 3. 学校以外でも英語に触れる時間を確保
学習時間の不足を補うためにも、英会話教室やオンライン英会話、YouTubeや海外ドラマの活用など、「自宅で実践的に学ぶ」習慣を持ちましょう。
### 4. シャドーイングやマンガを活用した楽しい学習法
シャドーイング（英語音声の後をそっくり真似して発音する）は、リスニング・スピーキング力の両方を鍛えます。  
また、英語版マンガや小説を読むのも、楽しみながら語彙や表現を増やせる方法です。
### 5. 失敗を恐れず「間違えてもOK！」のマインドセット
日本人は「失敗を怖がりすぎる」傾向があります。  
でも、英語は間違いながら身につくもの。「通じればOK」「どんどん話してみよう」という気持ちで、積極的にチャレンジすることが上達への近道です。

## 6. まとめ：「英語苦手」から抜け出す最初の一歩は、“学び方”の見直しから
日本人が英語の習得に苦労するのは、
- 言語的な違いと
- 教育システムの「読み書き偏重」
- 英語を使う環境・文化の不足  
　

が重なっているためです。  
しかし、世界の学び方を参考に、「音」「会話」「実践」「楽しさ」を重視した方法に切り替えれば、誰でも確実にレベルアップできます。
#### 今日からできること
- 英語の歌や動画を毎日数分でも流す
- 家族で英語のあいさつをしてみる
- シャドーイングや英語マンガで遊ぶ
- 英語で自己紹介や好きなものを話す練習をする  
　

最初は小さな一歩で十分です。「英語は苦手」と思い込むのではなく、「英語は使ってみるもの」と考えてみませんか？  
これからの時代、英語力は大きな武器になります。ぜひご自身やご家族の未来の可能性を広げるため、“日本流”から“世界流”への小さな変化を始めてみてください。

#### 参考文献
※1：[https://www.atpress.ne.jp/news/188841](https://www.atpress.ne.jp/news/188841)

日本人が英語を苦手と感じる背景には、読み書き偏重の教育、学習時間や実践機会の不足、言語的な違いなどがある。本記事では、海外の言語教育事例を紹介し、音声やコミュニケーション重視、家庭での工夫など、英語力向上のための具体的な学び方を提案します。

日本の英語教育は古い？世界に学ぶ言語学習法

[アメリカのMBAを考える　前編　「米国MBAの魅力とは」](https://www.diamondv.jp/article/qiQMKWm1nKxfXTpc8S3CMQ)

世界初のオンラインMBAは米国コロラド州のアスペン大学が1987年に開始したと言われている。今日では世界各国でオンラインMBAプログラムが提供されているが、とりわけ国土の広い米国では遠隔教育技術の発展も相まって、オンラインMBAは著しい成長を遂げてきている。

![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/tmFYXiec7kX3RpCa9zd7MX/91929f29-09c1-441c-8bf0-530503a9f18a.jpg)

## オンラインMBAへのシフト
この流れに拍車をかけたのがコロナ禍であった。完全オンラインMBAプログラムを提供する米国の認定校数は、2016-17年度に284校だったところからコロナ禍の2020-21年度には526校へと激増した。2025年、Poets & Quantsが発表したレポートによると2023年時点で米国オンラインMBAプログラムは732まで増加しており、MBA取得コースに在籍する学生の実に58％がオンラインで学んでいる(*1)。

パンデミックがこの増加要因であることに疑いの余地はないが、オンラインMBAプログラムが提供する低コストと柔軟性という価値が、この勢いに拍車をかけていると言ってよいだろう。フルタイムで働きながらビジネススクールに通い、現職でのキャリアや得られる給与を諦める必要もなく、しかも学んだことをリアルタイムで現職の仕事に応用できるという大きな利点がある。

ビジネススクールにおけるオンライン教育の普及は、学習経験だけでなく入学要件にも変化をもたらしている。例えば、アメリカの名門校パデュー大学のビジネススクールが提供するオンライン経済学修士課程（MS in Economics）は、入学要件として英語試験のスコア提出の必要がない。オンラインプログラムは様々なツールを使えば英語力のハードルを解消できるというのが同大学の入試担当による説明だ。

もちろん最低限の英語力がなければ米国大学の修士課程を修了することはできない。現地留学であろうとオンラインであろうと同じカリキュラムで学べば得られる知識やスキルの差は本質的にはないはずで、得られる学位は同じMBAであることに変わりはない。

## 米国MBA取得の好影響
実際、日本で働きながら米国オンラインMBAを取得したことで、その後の年収アップを得ている社会人はいる。日本で唯一、米国州立大学のMBAを完全オンラインで取得できるマサチューセッツ州立大学MBA（UMass MBA）の2021年卒業生を対象に行われた調査では(*2)、卒業生の43.5%が年収1,400万円以上、約66.6%が年収増加を実現している。米国オンラインMBA取得が昇進や転職にも良い影響を与えていると言えよう。

![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/tmFYXiec7kX3RpCa9zd7MX/4e4c8668-9520-48b8-89e7-7094b83083e3.jpg)

## 日本で米国MBAを学べる環境に
UMassオンラインMBAは、日本国内から全課程をオンラインで修了でき、学費も約32,000ドルと比較的抑えられており、条件を満たせば最大128万円の教育訓練給付金の対象にもなる。プログラムによっては学費・生活費・キャリア中断で無給になる機会費用を合わせると4,800万円ほど必要な米国留学MBA取得と比べ、圧倒的に費用対効果は高い。

もちろん、現地留学で得られる人的つながりや異文化体験といった価値はオンラインでは代替しづらい。しかし、オンラインだからこそキャリアを中断せずMBAを取得できるメリットは大きく、経済面のみならずライフイベントや家庭の事情も考慮しながら柔軟に米国MBAを取得できるのはより良い選択肢だと言えよう。

![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/tmFYXiec7kX3RpCa9zd7MX/e61443a0-3c64-4304-93e9-33102dcf1326.png)

MBAは単に学位を得ることではなく、入学から取得の過程を通じて自らのキャリアを見つめ直し、今後の生き方を考え、身につけた知識とスキルをどのように活かすかを考えるプロセスそのものだ。オンラインで本格的な米国MBAを取得できる今日、このプロセスをより多くの社会人が経験することで、キャリアの可能性を拓き、グローバル人材として活躍することを願っている。
　  
宇坂　純  
パスメイクホールディングス株式会社 代表取締役社長  
株式会社アビタス 代表取締役社長  

　  
註：  
(*1)出典： https://poetsandquants.com/2025/01/18/online-mba/  
(*2)出典： https://www.abitus.co.jp/information/mba/almni_survey_20250219.html


米国ではコロナ禍以降オンラインMBAが急増し、現在は学生の約6割がオンラインで学ぶ。柔軟性や低コストが魅力で、仕事を続けながら学べる利点も大きい。今はUMassMBAなど日本から取得可能なプログラムもあり、キャリアの可能性を拓き、グローバル人材として活躍できる選択肢として注目されている。

アメリカのMBAを考える　後編　「選択肢としてのオンラインMBA」

在日外国人が増加の一途を辿る中、日本語の試験には合格していても、実際の現場では日本語で会話ができない外国人材が多いのが実情である。

そうした課題を受け、株式会社TCJグローバル（旧東京中央日本語学院）は **「日本語を話せる外国人材」の育成** に向け、大きな一歩を踏み出した。  

深刻化する日本の労働人口不足を補うため、多くの企業が外国人材の採用に動いている。特定技能制度が導入されて6年が経ったいま、「日本語の試験にさえ合格すればいい」という誤った思い込みが広がっているのも事実だ。  

しかし、日本で働く外国人に本当に必要なスキルは **「実際の現場でコミュニケーションできる日本語力」** である。試験には合格したものの、企業の採用面接でうまく話せない、現場でのやりとりに苦労するといったケースは決して少なくない。特に介護や外食業など、人と接する現場ではコミュニケーション能力が強く求められる。  

では、一体なぜこうした状況が起きているのだろうか？

## 「本当に『話せる』A2レベル」の実現に向けて
外国語能力を表す国際基準であるCEFRでは、外国語の習得状況を6段階（習熟度が低い順からA1, A2, B1, B2, C1, C2）で示す。A2レベルが特定技能人材が日本で働くための基準となっている。ただ、試験でこのレベルをクリアできても、「話せる力がA2」かは別だ。現実は、多くの外国人材が試験対策で得た日本語力を、実際のコミュニケーションで発揮できずにいる。

ここに真正面から挑むのが、TCJの「グローバルキャリア事業」である。そのコンセプトは、「現地教育の段階から、話せる学生を育成する」こと。
つまり、 **「日本に来てから教育」では遅い、外国人材が母国にいる段階で「話せる」力をつけよう** という発想だ。現地における日本語教育の質そのものを引き上げる。それが始まりだった。

## まずぶつかったのは「教育の常識」の違いだった
現地での授業風景は、現地出身の日本語教師と学習者がおり、現地の言語（母語）中心で進むのが普通だった。さらに使われる教材も、現地で入手しやすいものが中心だ。日本で主流となっている「日本語だけで日本語を教える」というスタイルは、現地教師にとっては馴染みにくいものだった。

そこでTCJグローバルがまず着手したのは「現地仕様のカリキュラムの構築」である。 
文法説明は現地の言語でシンプルに行い、それ以外のやり取りは極力日本語を使用。現地教師にも学習者にも負担にならないよう、学習者に日本語のフレーズが自然と身につく授業設計にした。

しかし、変更はスムーズではなかった。  
一番の難関が、「教科書を“教える”」という教育方法からの転換だ。  
従来は「教科書に載った内容をそのまま教える」のが当たり前だった。しかし、その常識を覆し、 **「教科書をあくまで学習の“道具”として使う」教育へ変える** には、現地教師と真摯な対話を何度も繰り返すことが必要だったという。  

教材に合わせて教育内容を決めるというやり方から、学習目的に合った教材を選ぶ。教師の「当たり前」を尊重しつつ、教科書はあくまで道具だということ。焦らず、着実に。それが教育プログラム開発の信条だった。教師の「慣れ」を尊重しつつ、徐々に新しい方法に馴染んでもらう。焦らず、着実に。それを重視した。

## もう一つの壁、「教師の指導力」をどう育むか
カリキュラムを変えただけでは、教育は変わらない。現地教師の多くが限られた教材を使いながら教え、「会話練習」と称して、教科書の会話文を読み上げる練習をすることも少なくなかったためだ。

そこでTCJが打ち出したのが、現地教師の指導力を高める「研修プログラム」だった。場面設定に基づく実践的な対話練習を授業の柱に据えるよう指導し、模擬授業と丁寧なフィードバックを繰り返す取り組みを始めた。少しずつ教師の「教える力」を育てていったのだ。

続けていく中で、現地教師からも、「こんな指導法があったとは」と驚きの声があがるようになった。 **「話す」ことを軸に据えた授業** を続けることで、徐々に口頭試験に強い学生が生まれ始め、ようやく教育変革に明るい兆しが見えた。

## 熱い挑戦は続く。目指すのは「実践的に話せる外国人材」の輩出
次に設定した目標は、教師向け研修のさらなるブラッシュアップだ。  
目指しているのは、単なる試験突破ではなく、あくまでも話せる力を持つ **「安定した口頭能力A2レベルへの到達」** だ。さらにB1レベルとされる「特定技能2号や就労者・生活者として必要な水準」に押し上げていくことだ。

「話せること」は、単純にコミュニケーションが取れるということにとどまらない。それは、日本に定着し、日本で活躍できることに直結する。生活や仕事を円滑に進めるための生命線なのだ。

TCJグローバルキャリア事業が目指しているのはシンプルだ。それは、 **『教育』という力で現地と日本を結び、日本にとっても外国人材にとっても幸福な未来を拓く** ことだ。
職場で活躍する「話せる外国人材」は、こうして着実に育ちつつある。
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/6TrtgiA7dGRJ1hXS234hvF/6d683adc-5519-4a96-b89d-2d391d401cb3.png)
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/6TrtgiA7dGRJ1hXS234hvF/426412ea-8734-4ed7-9b0b-18e1fc775eab.png)


日本語の試験に合格しても会話が苦手な人材は多い。TCJグローバルは出身国での教育段階から会話力を育む新モデルを始動。現地教師と連携し「教科書はあくまで"道具"指導」スタイルへ転換。「教育」の力で現地と日本をつなぎ、日本の労働人口減少の解決に挑む。

「試験に合格＝話せる」の誤解――真に日本語を話せる外国人材を育てるには？TCJグローバルの挑戦

国際資格専門校「アビタス」と日本語学校「TCJグローバル」を運営するパスメイクホールディングスは、現在日本が直面する重要な2つの社会的課題、「労働生産性の低下」と「生産年齢人口の減少」に挑戦している。

同社が注力するのは、教育を通じて世界で活躍できる真の「グローバル人材」を生み出すことだ。特に、主力のアビタスが手掛けるのは、国境を越えて通用する専門人材の育成。同校では米国公認会計士（U.S.CPA）や公認内部監査人（CIA）といった国際資格の講座をはじめ、米国MBAなどの学位および修了証資格プログラムを提供している。また、法人向けの研修やキャリア支援としての人材紹介事業も行っており、日本企業の国際競争力の底上げを目指している。

そんなパスメイクホールディングス、および株式会社アビタスの代表取締役社長として、グループを牽引する宇坂純氏。宇坂氏が一貫して大切にする理念とは。そして、いかにしてその理念にたどり着いたのか。その道程を伺った。

### 宇坂社長が教育事業を志されたのには、どのような原点があるのでしょうか？

私が教育事業を手掛ける原点は、大学時代まで遡ります。学生時代、東北大学で東洋史を専攻し、特に19世紀後半の中国の政治思想史に強く惹かれました。アヘン戦争以降、欧米列強の圧力と影響の中で、中国が西洋からの知識をいかにして吸収し、国家を強くしようと試みたのか。その事実を追い、500冊以上の書籍を読む中で、「人の意識とはいかに学びによって変化し成長するのか」ということへ関心を深めていきました。この経験が、のちに教育事業を志すきっかけとなっています。

### 大学時代の研究がご自身の成長に繋がり、そこから教育事業に関心を抱いたのですね。卒業後はやはり教育業界へ進まれたのでしょうか？

はい。大学卒業後は、新卒でベネッセに入社しました。はじめに担当したのが、学校支援事業です。山形県を担当する中、学校独自のアンケート調査を考案し、生徒の変化や学力状況を可視化することを、高等学校および本社へ提案、実現しました。この取組みは、のちに「スタディサポート」という、全国展開する教材の新機能として採用されることとなりました。

つづいて、新規事業の国際教育事業部へ配属され、GTEC（スコア型英語4技能検定）やベルリッツ、およびJTBとのアライアンスによる海外研修事業や語学ビジネスを推進しました。そこで日中韓の高校生の英語力国際比較調査プロジェクトを主導し、その成果は、文部科学省の英語教育政策策定にも活用されました。

### 日本に留まらずグローバルな教育事業を手掛けたのですね。その後はどのようなキャリアを歩まれたのでしょうか。

先のさまざまな国際プロジェクトを経験する中で、海外市場への展開を強く意識し、そのためには「グローバルな経営スキル」が必要だと実感するようになりました。そこで、留学を決意し渡米、ミシガン大学でMBAを取得しました。幸運なことに企業戦略論の研究者としてアメリカでもっとも影響力の高い思想家・C.K.プラハラード教授に師事しました。そのご指導を通して、

**「ビジネスを通じて社会課題を解決する。そして、教育を通じて国境を超えて活躍するグローバル人材を創出する」**

という、自身のビジョンを明確にしました。

### アメリカでのご経験が現在の理念を形づくったのですね。卒業後もアメリカで仕事をされたのでしょうか。

MBA取得後は、ベルリッツ社のニュージャージー州プリンストン本社に勤務し、経営戦略を担当しました。そこで経営幹部として、世界30カ国に展開するキッズ＆ティーンズ部門で、6年連続の増収を達成しました。その後、同社が買収したテスト開発会社の社長として陣頭指揮を執りました。組織改革に注力し、AIを活用した自動採点テストの開発を推進することで、ターンアラウンド（経営再建）を実現しました。

その後、ベルリッツジャパン株式会社取締役を経て、PEファンド投資先のプロ経営者としてパスメイク・アビタスに取締役CSO・COOとして参画し、創業者からの事業承継を受け、両社の代表取締役社長となりました。

以降、パスメイクグループ全体の売上利益を成長させ、教育事業を通じて日本人の国際競争力を支え、グローバルスタンダード人材の育成に尽力し続けています。

### 素晴らしいご活躍ですね。最後に、今後のビジョンについてお聞かせください。

今後は、世界標準のルールを理解したマネジメント人材が、ビジネス現場で活躍できる社会づくりに力を入れていきたいと考えています。そのため、そうした人材の転職支援、成長産業へのマッチングをサポートしています。この事業は、お客様の人生の選択肢を広げ、日本社会のグローバル化と国際競争力向上に繋がり、日本の労働生産性を高めることにも貢献できると確信しています。

また、日本が抱えるもう１つの大きな課題は、生産年齢人口の減少です。日本人の人口は減少していますが、一方で在日外国人は350万人超に達し、年々増加しています。こうした外国人人材を適切に受け入れ活かすことは、今後ますます重要となってきます。

そこで、当社は日本語学校・TCJグローバルの事業を通じて、外国人への日本語教育と日本文化の理解、社会参画への支援を行い、生産年齢人口の減少という社会課題の解決に向け、貢献していきたいと考えています。

私たちパスメイクグループは、

**「学びのチカラと学びの支援で、輝く人生を 豊かな社会を」**

というパーパスを掲げています。

学びを通して将来の選択肢を広げ、学んだことを活かす夢を目標へと具体化し、その目標達成までをトータル支援するのが、パスメイクらしさだと思っています。そしてその支援を行うためには、何よりも私たち自身が、お客様のために学び、そして変えることができる「人財」であるべきだと考えています。

現在私たちは、社会課題の解決に向け強い関心や使命感をもち、他者を巻き込み、結果を出すまで諦めない **「変える人財」** を、積極的に採用しています。そして、挑戦の機会や人財登用を通して、こうした人財が組織のあらゆるフェーズで活躍できるよう、取り組んでいる最中です。

今はまだ道半ばかもしれませんが、教育業界における次世代リーダーを生み出し続ける企業グループへと、力強く成長していきたいと考えています。


日本経済が直面している労働生産性向上と生産年齢人口減少へ対応し、社会課題の解決へ挑戦しているパスメイクホールディングス。今回、パスメイクホールディングス、アビタスの両代表取締役社長を務める宇坂氏自身のミッション「ビジネスを通して社会課題を解決し、教育を通してグローバル人材を創出する」について伺った。

「学びが人生を変える」パスメイクHD社長が語る、教育を通じた社会課題解決への挑戦

MBA（経営学修士）は、日本では歴史が浅いものの、欧米においてその歴史は19世紀にまで遡る。中でもアメリカは長い歴史を誇る多彩なスクールが様々なMBAプログラムを提供しており、多くの志願者を惹きつけている。

![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/qiQMKWm1nKxfXTpc8S3CMQ/a24fc63d-f9e0-42f4-9bd1-019f8cf574b5.jpg)

MBAスクールの世界ランキングとして広く参照されているQS Global MBA Rankingの2025年版データが発表された。同ランキングを過去３年ごとに遡り、上位30校を国別に集計すると、アメリカが半数近くを占めていることが分かる(*1)。
 
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/qiQMKWm1nKxfXTpc8S3CMQ/d4bdd27e-82d8-4e68-b8ae-855ad18dd3a2.png)

## 米国MBAの魅力
国の規模や学校数からしてアメリカが突出するのは当然かもしれないが、ケースメソッド教育法、経営学教育の品質認証機関の設置、エグゼクティブMBA、オンラインMBAなど、これら世界初の取り組みは全てアメリカで始まっており、ビジネスのスピードと変化に対応した革新が行われ続けていることは米国MBAの魅力だろう。

MBAはキャリアチェンジのきっかけになる「パスポート」を取得できる一方で、特に上位校への入学に際しては競争率も高く、留学をすれば厖大な費用もかかる。それでも多くのビジネスパーソンがMBA取得を目指すのは、時間とお金に見合うリターンが得られると信じているからだ。

![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/qiQMKWm1nKxfXTpc8S3CMQ/a83b8a42-a75c-4316-b55d-255d190ae7cc.jpg)

## MBAの評価指標
そこで注目したのがQS Global MBA Rankingが開示している「Return On Investment（投資利益率）」と「Employability（雇用可能性）」のスコアである。ROIはMBA取得に投じた大きなコストをその後のキャリアでいかに早く回収できるか、雇用可能性は雇用主からの大学の評判や卒業生の就職率等の複数の指標で評価されている。

世界トップ30に複数校がランクインしている上位３カ国のスクールのスコアを集計してみた。ROIではフランスが高いスコアを示しているが、全体として米国はROIと雇用可能性の両面で複数の世界上位校を持つイギリスやフランスよりも総じて高いスコアになっていることが分かる。
 
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/qiQMKWm1nKxfXTpc8S3CMQ/8e944499-89bf-49cb-bf37-46749bbad6a5.png)

米国MBAスクールの雇用可能性の高さは教育内容や知名度だけではなく、企業やそこで働くアルムナイ（再雇用者）とのネットワークが強固でキャンパスでの豊富なリクルーティング機会も多い上に、米国は労働市場として高給職が豊富であることが考えられる。

## MBAランキングと雇用との関係
例えば2025年のMBA世界ランキング1位である米国スタンフォード大学は、88％の卒業生が卒業後3カ月以内に就職できている上に、オファーされた基本給の平均は2700万円、このうち64％の卒業生は平均1450万円の業績連動賞与もオファーされている(*2)。高給職へのキャリアチェンジが実現できることが、米国MBAの高いROIと雇用可能性の数値に表れていると考えてよいだろう。

![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/qiQMKWm1nKxfXTpc8S3CMQ/7195d5cf-8a61-4a7d-9932-d41dc69d79b4.png)
 
一方、近年ではMBA取得目的で米国へ留学する日本人学生数は減少している(*3)。コロナ禍を経て回復はしたものの、長期トレンドでは減少傾向にあると見てよい。円安傾向や直近では米国政府の学生ビザ発給に対する考え方の変化も見られる中、選択肢として注目されるのが米国オンラインMBAプログラムである。後編ではこの可能性について見てみたい。  
　  
宇坂　純  
パスメイクホールディングス株式会社 代表取締役社長  
株式会社アビタス 代表取締役社長

　  
註：  
(*1) 複数国にキャンパスがあるスクールの場合、本部が置かれている国で集計。  
(*2) 出典: [2024 MBA Employment Report](https://www.gsb.stanford.edu/sites/default/files/2024-12/2024%20MBA%20Employment%20Report.pdf)。1ドル＝145円換算。  
(*3) アクシオムによる調査。[日本からのMBA留学生数の推移](https://www.axiom.co.jp/mba/table/table001)

　  
[アメリカのMBAを考える　後編　「選択肢としてのオンラインMBA」](https://www.diamondv.jp/article/tmFYXiec7kX3RpCa9zd7MX)

MBAは高いROIと雇用可能性で世界的に評価が高い。中でもアメリカは長い歴史を誇る多彩なスクールが様々なMBAプログラムを提供しており、教育の質に加え、企業や卒業生との強固なネットワーク、豊富なリクルーティング機会、高給職の多さから抜きん出た魅力を持ち、多くの志願者を惹きつけている。