スマホや取引先が「侵入経路」に？ 急増する4つの最新サイバー脅威

　「うちは大企業ではないから狙われない」という認識は、現代のサイバー空間においては極めて危険な隙となる。

　ITシステムを保護するセキュリティの世界には、「最も脆弱な1カ所が、組織全体のセキュリティレベルになる」という鉄則が存在する。仮に99％の社員や関連企業が完璧な対策を講じていたとしても、たった1つの穴（1人・1社）が存在するだけで、そこを足がかりに被害は一気に拡大してしまう。

　MJS公式noteでは、企業が今まさに警戒すべき4つの攻撃手口を取り上げ、警鐘を鳴らしている。

フィッシング詐欺（2017年から2023年の6年で発生件数120倍）：

　実在する企業やサービスを装った不審メールやSMSを送りつける手口だ。業務で兼用しているスマートフォンからログイン情報が窃取され、社内システムへ不正侵入される被害が相次いでいるという。

標的型メール攻撃：
　業務連絡や取引先を装い、マルウェア感染を引き起こす高度なメール攻撃。

サポート詐欺：
　偽のウイルス感染警告画面をPC画面等に表示させて焦らせ、不正な電話窓口への連絡や悪意あるソフトウェアの導入へと誘導する手口だ。

サプライチェーンの弱点を悪用した攻撃：
　セキュリティが堅牢な大手企業本体を直接狙うのではなく、対策が手薄な中小企業（取引先・委託先）を踏み台にして侵入する手法である。

試される中小企業の防衛力

　とりわけ警戒を要するのが「サプライチェーン攻撃」だ。大手企業の下請け業者がランサムウェア攻撃を受けたことで、委託元の大企業全体が全国規模で操業停止に追い込まれるような深刻なケースも現実に発生しているという。

　今後は、「セキュリティ対策が甘い企業」というだけで大手企業との取引から除外されたり、新規コンペから落とされたりするリスクが高まっていく。取引先から選ばれ続けるためには、基本となる「OS・ソフトの最新化」「パスワード強化」「権限の最小化」「従業員教育」などの徹底が、避けては通れない必須条件となるのだ。

どんな対策も「ヒューマンエラー」は防げない。だからこそ必要な「備え」

　もちろん、ウイルス対策ソフトの導入や脆弱性診断といった技術的な予防措置は不可欠である。しかし、サイバー攻撃の実態を見ると、その多くは「人間がメールを開く・クリックする」といった日常の行動に起因している。どれほど最新のツールを導入したとしても、「最大の脆弱性は人（ヒューマンエラー）」であり続けるのが実情なのだ。

　そのためこれからの時代は、「攻撃を100%防ぐこと」だけを目指すのではなく、「被害に遭うことを前提とした事後対応策（備え）」を講じておくことが欠かせない。

　MJS公式noteでは、平時からの体制づくりから、脆弱性診断、標的型メール訓練、さらには万が一の被害発生時における復旧費用や利益損害をカバーする「サイバー保険（トータルサポート対応）」の活用に至るまで、企業が取り組むべき総合的な防衛ロードマップを詳しく解説している。

　自社のセキュリティ脅威のチェックやサイバー攻撃対策の指針として、ぜひ詳細な解説記事を一読されてみてはいかがだろうか。

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