## 総合日本語教育機関としてのTCJグローバル
一般的に、『日本語教育機関』といえば、留学生向けの語学教育に特化したものが多い。だが、こうした枠を飛び越え、『総合教育機関』として成長している企業がある。それが、パスメイクグループ傘下の株式会社TCJグローバルである。

従来、日本語学校の多くは、進学や就職を目指す留学生に向けた授業が、主要な収益源となってきた。その背景には、日本での進学や就労の実現のためには高い日本語力が不可欠であり、そのための学費の支援体制も整っている点が挙げられる。

だが、TCJグローバルが目指すのは、それだけではない。日本に定住する就労者・生活者向けの教育、さらには教師の養成、就労先企業とのマッチングまで、**「総合教育機関」** としての役割を打ち出している。

国内の生産年齢人口は減少の一途をたどり、今後、日本で働く外国人はさらに増加するという見方が強い。2024年時点の在留外国人は約376万人とされるが、2050年には1,000万人近くにまでなり、総人口の1割を占めるという推計もある。TCJグローバルは、こうした成長市場で、受講生数や教育ノウハウといった独自資産を強みにしている。

また、同社は日本語教師を養成する講座においても、全国有数の実績を持つ。自社で教材の開発やアセスメントの仕組みも整備し、国際認証であるISO29991を取得、教育水準の継続的な向上にも余念がない。動画を活用した通信講座や、海外での日本語教育、日本での就労支援など、事業拡大を加速させている。

このように日本語教育業界を牽引してきた同社は、どのような歩みを経てきたのだろうか。代表・中澤匠氏の軌跡を追っていく。


## 代表・中澤匠氏が歩んだキャリア
TCJグローバルの成長を牽引しているのが、代表取締役の中澤匠氏である。3人兄弟の長男として生まれ、シングルマザーの母のもとで育った中澤氏は、早くから自律心を強く持ち、女性のキャリア形成に関する課題意識も抱いていたという。

大学時代には、社会貢献を志し政治家を目指した時期もあったが、**「人と社会に直接貢献できる仕事」** を求めて人材業界に関心を持つようになる。雇用の流動化が進むなか、成長企業である株式会社パソナに入社。その後、株式会社リクルートへ転職し、人材事業に携わる。営業MVPに選ばれるなど成果を重ねたが、2008年のリーマンショックで事態は一変。担当していた金融セクターが直撃を受け、本社のオンライン旅行事業部門へ異動となる。

当時、リクルートでは紙媒体からネットへの転換が進み、オンライン旅行予約サイト「じゃらんnet」が成果課金型モデルへの変革を推進していた。中澤氏は、営業やオペレーション構築、ホテル向け予約システムの導入プロジェクトをリード。大手ホテルチェーンの本部渉外も担当し、集客チャネルの刷新や稼働率向上に貢献した。

一方で、組織中枢の人材層と自分の間に大きな差を感じ、「経営の勉強が必要だ」と痛感。国内ビジネススクールで学び、中小企業診断士資格を取得（2013年登録）。この経験が、後の経営者としての土台となった。


## グローバル現場での経営経験

2012年には、突如「アジアに行ってこい」と命じられ、インドネシア・フィリピン・ベトナムでのASEANオンライン旅行事業立ち上げに従事する。インドネシアでは、現地財閥系グループとのJV「Pegipegi.com」で営業拠点やオペレーションモデルの構築、システムのローカライズを担当。事業が軌道に乗ると、次はフィリピンへ。現地財閥系とのJV「Travelbook.com」で経営トップを経験し、AgodaやBooking.comといったグローバル競合に対抗。クレジットカード不要の決済手段やアクティビティ予約プラットフォームの導入など、独自の競争戦略を展開した。

こうして、本社から距離のある現地法人で、150名規模のテック系スタートアップの経営を任されたことは、運営・デジタルマーケティング・システム開発・管理など、経営の全側面に携わる貴重な経験となったという。厳しい競争環境の中で揉まれた日々が、現在の中澤氏の経営者としての視野と胆力を形作っている。

## 教育業界でのカルチャー変革と挑戦
人材業界から教育業界にフィールドを移した中澤氏だが、「人の人生を変える責任を持った仕事」という軸は一貫している。日本語教育業界は変化への抵抗が強く、当初は「当たり前」が通じないことに戸惑う場面も多かったと振り返る。それでも、社員に本質的な問いを投げかけ、組織文化の変革を進めてきた。

参画直後、パンデミックによる入国制限で2年間にわたり外国人留学生の新規入国がストップ。一時的に業績悪化にも直面したが、成長志向の組織づくりと既存事業の強化、新規事業への挑戦を地道に積み重ねた。その結果、留学生事業の復活とともに、国家資格化の進む日本語教師養成講座や、就労・生活者向け事業でも大きな成長を遂げている。

今後は「グローバルNo.1の日本語教育ブランド」への飛躍を目指し、社会課題の解決にも取り組む構えだ。

## 事業を通じて目指すもの
中澤氏は現在、TCJグローバルの代表取締役に加え、国際資格・学位取得スクール「株式会社アビタス」の事業管掌取締役も兼任している。両社は顧客層や事業フェーズ、プロダクト特性が異なるものの、経営の本質は共通すると語る。戦略立案やオペレーション構築、組織づくりを通じて、幅広い視野で経営改革を推進している。

アビタスでも、国際資格や学位領域で強みを持ち、事業拡大や新展開を視野に入れる。こうした多角的な経営経験が、TCJグローバルの進化にも活かされている。

## 経営者としての信念
「社員の目が変わる瞬間」が、経営者として最もやりがいを感じる瞬間だ、と中澤氏は語る。

- 成果が自信となり、さらなる努力へとつながる瞬間  
- 「やらされていたこと」が「やりたいこと」に変わる瞬間  
- 自分のためでなく、誰かのために尽力しようとする瞬間  
　  

社員の成長が会社の成長に直結するという信念のもと、ただ長く勤めてもらうことよりも、「あのときあの会社で頑張った経験が今につながっている」と思えるような場を提供したいと考えている。無理と言われるような高いゴールにも挑戦し、全員で前進する。そして、自分の仕事や役割に誇りを持てる会社でありたい――。働く人の記憶に残る組織を目指すことが、やがて業績や社会へのインパクトにもつながると信じている。

TCJグローバルの挑戦は、単なる日本語教育の枠を超え、より広い社会課題の解決へと向かっている。

外国人留学生向け日本語教育にとどまらず、社会課題の解決を見据えた多角的展開へ。TCJグローバルは、日本語教育を基盤に、就労・生活支援や教師養成、外国人材と日本企業の橋渡しまでワンストップで提供する総合日本語教育機関として進化している。その背景にあるビジョンと、代表・中澤匠氏の軌跡を追った。

「人と社会に直接貢献できる仕事」――日本語教育を超えたTCJグローバルの挑戦

## 少子化がもたらした、産婦人科・小児科の「差別化競争」
2024年、先進国の出生率が軒並み2を下回った。日本を含む多くの国で少子化が社会構造を大きく揺るがしており、これが医療や子育て関連サービスのあり方にも波及している。

子どもの数が大きく減少する中、「産婦人科」や「小児科」、さらには「産前産後ケア施設」では、単なる医療だけでなく、衣食住や施設環境といった“周辺サービス”の質で差別化を図る動きが目立つようになった。競争が激化するにつれ、施設ごとの特色づくりが不可欠になり、“選ばれる”ための医療と異業種の協業が加速している。

## タイ・バンコク発、最先端モデルに見る「子どもファースト」な病院づくり
こうした潮流を象徴するのが、タイ・バンコクで誕生した総合病院「RAM2 Hospital」（グループCEO：Rukkagee Kanjanapitak）の取り組みである。

2025年6月。グランドオープンを飾った「RAM2 Hospital」には、200名を超える著名人や現地報道陣が集まった。その注目度の高さも、“ある異色の協業”が理由のひとつである。

![RAM2 Hospital外観](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/uSQgNEaH25TDPzLTmhgLzk/4e518665-9f8f-4b9f-bd8d-ce26fb5cc360.jpg)
*＜RAM2 Hospital＞*

![グランドオープンの様子](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/uSQgNEaH25TDPzLTmhgLzk/30ba5f60-a037-43ca-a358-2644472c1f4b.jpg)  
*＜グランドオープンセレモニーの様子＞（左）小児呼吸器科 Dr. Supakanya Kungsuwan／（中）エグゼクティブ・ディレクター Siripong Luengvarinkul／（右）三起商行株式会社 グローバル事業部 部長 齊藤雅人*

![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/7eb8a0b3-d7a6-4868-af53-91a99372f4c7.jpg)
*＜タイ現地のメディアが多く駆け付けた＞*

### 「病院が怖い場所でなくなる」仕掛け
RAM2 Hospitalが打ち出したのは、日本発の子供服ブランド「ミキハウス」（本社：大阪府八尾市、代表：木村皓一）との協業。子どもの安心・安全、快適性を徹底追求した病院づくりの一環として、産婦人科と小児科でそのノウハウを生かすことにしたのだ。

産婦人科（8階全フロア）では、生まれたばかりの赤ちゃんが安心して快適に過ごせるよう、ミキハウスの新生児帽子・ミトン、そして病院の要望に合わせたオリジナル肌着が導入されている。生地や縫製、着心地へのこだわりが随所に見られるという。

![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/uSQgNEaH25TDPzLTmhgLzk/8837861c-c436-498e-8542-16bf24af7f53.jpg)
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/uSQgNEaH25TDPzLTmhgLzk/62293d2c-63a3-408a-994f-b3df4063b8a6.jpg)
*＜RAM2ホスピタル　産婦人科＞*

また、小児科外来（1階全フロア）と小児科病室（11階全フロア）には、ミキハウスのキャラクターが随所に描かれたスペースが広がる。  
「子どもたちに“探検してみたい！”と思ってもらえる空間を」と掲げ、通院・入院される子どもが安心して明るく過ごせるよう、院内の至る所が楽しい雰囲気で演出されている。

![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/uSQgNEaH25TDPzLTmhgLzk/70845ba4-e736-40ef-ae1d-0e65d557959e.jpg)
*＜小児科　病室（全個室）＞*

![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/12af5828-639c-44be-9bb1-38d0a28c49b1.jpg)
*＜小児科　外来スペース＞*

### “ミキハウス”をパートナーに選んだ理由  
なぜ日本の子供服ブランドが選ばれたのか。  
協業の経緯について、病院のエグゼクティブ・ディレクターSiripong Luengvarinkul氏は、こう語る。

「私たちは、お子様への特別な想いがあります。病院で生まれたお子様には最高のものを着てほしい。お子様にとって病院は“怖い”場所ではなく、“元気に明るく帰れる場所”にしたい。その想いに応えられるのは日本の子供服ブランド『ミキハウス』しかないと思い、依頼しました」

「RAM2Hospital」とミキハウスの取り組みは、タイ国内の病院と子供関連ブランドの連携としても初の試みだという。看護師からは「こんなにも柔らかい肌着を使うのははじめて！」という声も上がり、製品の品質を含め、取り組みについて現場でも好評である。  
当院で出産した方は「（ミキハウスを以前から知っていた。）どの病院で出産するのか悩んでいた時、RAM2 Hospitalがミキハウスとコラボレーションしていることを知って、ここなら安心できると思った」と、院を選んだ理由を語った。  
子どもへの安心・安全な高品質への信頼が、「選ばれる病院」の大きな決め手となっていることがわかる。

## 世界で存在感を増す「ミキハウス」ブランド
タイの病院から国と業界を超えたオファーがあったミキハウス。その魅力はどこにあるのでしょうか。

「子どもと家族の毎日を笑顔でいっぱいに」  との理念のもと1971年に設立したミキハウスは、子供服にとどまらず、出版や教育・子育て支援、スポーツ支援など、子どもに関する広い領域で事業を展開してきた。

「子どものことを第一に考えた」ものづくりを原点に、創業以来、安心・安全と「メイド・イン・ジャパン」のクオリティを追求し、今やその品質と価値は日本国内外から高い評価を集めている。

近年は、シンガポールのマリーナ・ベイ・サンズや、100年以上の歴史を持つニューヨークのザ・プラザホテルなど世界的なランドマークからもオファーを受け旗艦店が誕生。2025年7月現在で、ロンドン、パリ、上海、バンコクなど、世界17の国・地域で107店舗を展開し、世界中の子どもと家族に高品質な商品とサービスを届けている。

## 加速する“子ども視点”協業――ホテル・リゾートにも広がる波
出生数が減っている中、「子どもにより良いものを与えたい」というニーズは日本国内でも高まっている。

たとえば、日本最大級の産後ケアホテル「マームガーデンリゾート葉山」では、「赤ちゃんの体とママの心がゆっくりと成長していく時期に、ホテル滞在中の赤ちゃんに良いものを着させてあげたい」という想いからミキハウスと協業。赤ちゃんの院内着としてオリジナル肌着を開発し、産後セミナーを共催するなど、新たな価値創造に取り組んでいる。  
他にもコラボルームや赤ちゃんの退院ギフトの用意など、利用者のニーズに合わせて、赤ちゃん・家族双方にとって満足度の高い体験を提供するための協業の動きが日本中の産院、産前産後ケア施設で広がりつつある。
 ![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/uSQgNEaH25TDPzLTmhgLzk/f0d01ffa-10e7-496a-9205-1ff6524ff775.jpg)
*＜ミキハウス×マ―ムガーデンリゾート葉山　オリジナル肌着＞*

一方、ホテル業界でも、このような“子ども目線”のサービス強化が急速に進んでいる。  
代表的なラグジュアリーホテル、ザ・リッツ・カールトン大阪は、「お子さまにいつまでも心に残るご滞在をご提供したい」と考え、ミキハウスとコラボした「ミキハウス　エクスペリエンスルーム」宿泊プランを、2025年8月1日（金）から10月31日（金）まで期間限定で提供する。一流ホテルならではの優雅な雰囲気の中で、キャラクターのデザインやプレイスペース、お子さま向けのプレゼントなど、非日常の空間で「子どもにとっての楽しさ」と「家族にとっての安心・快適さ」の両立を図っている。
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/uSQgNEaH25TDPzLTmhgLzk/34359508-4dd3-4ef7-b598-fbf26730b6d4.jpg)
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/88f0d016-8b8d-41d7-b6d2-89ea0b38ec88.jpg)
*＜ザ・リッツカールトン大阪 ミキハウス コラボレーションプラン＞*

別府温泉 杉乃井ホテルでも、空間全体をミキハウスとのオリジナルデザインで飾るコラボルームやプレイウォールを導入。温泉リゾートホテルでの家族連れの宿泊体験の中にも、大人の心地よさと共に、子どもの「安心・安全」「楽しさ」を追求した新たなホテル体験を目指し、子供服ブランドとのB to Bの取り組みを拡大している。
![img](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/2c0ee42a-470a-45c6-b755-2831e359faf0.jpg)
*＜別府温泉 杉乃井ホテル ミキハウス コラボルーム＞*

## “少子化”が生み出す新たなビジネスチャンスと価値観の変化
子供関連の各業界では、人口減少という逆風に直面しながらも、同時に新たなチャンスも生まれている。少子化が進む一方で、「一人の子どもをより大切に育てたい」という親の想いは強まり、子ども一人当たりにかけるお金も年々増加する傾向にある。産婦人科や小児科、産前産後ケアなどの子供関連業界や、ホテルなどでの子供関連サービス全体が“質”で勝負する時代が到来したといえる。

子供服ブランドと医療機関、宿泊施設が連携する動きは、まさに現代の子育てニーズに対応した新たなサービス創出の象徴だ。今後も業界の垣根を越えた協業によって、家族の安心や子どもの成長を支える付加価値型サービスはさらに広がっていくだろう。

世界的な少子化を背景に、産婦人科や小児科、産前産後ケア施設では滞在する妊産婦へのサービスに加え、より子どもに着目した安心・安全と高付加価値を追求する動きが加速している。タイの大手総合病院と日本の子供服ブランド・ミキハウスの異業種協業事例をはじめ医療・ホテル業界で広がる新たな価値創出の潮流を追った。

産婦人科・小児科「異業種コラボ」の最前線──子どもと家族に“安心と特別”をもたらす新潮流

英国の教育専門誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション」（THE: Times Higher Education）が発表した日本大学ランキング2025。その総合トップ10には、東京大学や京都大学といった旧帝国大学をはじめ、東京科学大学（旧：東京工業大学・東京医科歯科大学）、筑波大学など、歴史と実績を誇る大学がずらりと並ぶ。しかし、その中に一つ、異彩を放つ公立大学がある。秋田にキャンパスを構える国際教養大学（Akita International University: 通称AIU）だ。  

開学からわずか20年という若い大学ながら、「国際性」で全国第1位、「教育充実度」で全国第2位、そして総合で第10位という快挙を成し遂げた。なぜ、地方の小さな公立大学が、これほどまでに高い評価を得ているのだろうか。  

その背景には、2004年の開学以来、徹底して貫かれている独自の教育システムがあるという。「国際教養教育」を理念に掲げ、すべて英語で行われる少人数授業、教員の半数以上を外国籍で構成し、学生の約4分の1が留学生という「多文化共生のキャンパス」、そして全学生に課される「1年間の留学義務」。こうした学びの仕組みと環境は、日本の高等教育における国際化を牽引する存在として「2023年度グッドデザイン・ベスト100」を受賞するなど、外部からも高く評価されている。その使命は、国際社会で活躍できる「グローバルリーダーの輩出」だという。
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/5TLvycRwUDSY7ebUBkdtEr/f441f0ed-bc37-4cb3-8b0c-8bfea123aae5.jpg)
## 英語での思考を日常に。徹底された教育と「本気」の留学制度
国際教養大学の名を耳にして、美しい建築を誇る「24時間365日開館」の中嶋記念図書館を思い浮かべる人も多いだろう。しかし、その神髄は「すべて英語で行われる少人数授業」と「1年間の留学義務」という、独自のカリキュラムにある。  

入学直後から学生たちは、学術英語を徹底的に叩き込まれ、多分野にわたる科目をすべて英語で履修する。授業の多くはディスカッション形式で、自らの考えを英語で主張し、他者の意見を英語で理解する能力が日々問われるという。この厳しい学修環境こそが、全学生に課される1年間の海外留学を成功に導くのだ。  

留学を必須とする大学は増えているが、国際教養大学のそれは単なる語学研修ではない。50を超える国・地域に広がる200以上の提携校の中から、自身の学問的関心に合った大学を選び、1年間、現地の学生と全く同じ条件で単位を修得しなければならない。世界のトップクラスの大学も含まれる留学先で好成績を収めることは、まさに「本気」の挑戦と言えるだろう。  

留学先の授業はカリキュラムの一部と位置づけられており、卒業が遅れることはない。また、一部の大学を除き、留学先の授業料は国際教養大学に納めることで免除される仕組みも特徴だ。派遣した学生とほぼ同数の留学生を海外から受け入れることで、キャンパスにいる学生の約4分の1は、年間を通して留学生が占める。約9割の学生が学内の寮や宿舎で留学生と寝食を共にする環境は、まさに「多文化共生キャンパス」と呼ぶにふさわしい。
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/5TLvycRwUDSY7ebUBkdtEr/432e4d08-c03d-4ab2-8b71-c660fa440b97.jpg)
## 学生の「やる気」を支える、厳しくも温かなサポート体制
コンビニひとつない、自然に囲まれた山の中のキャンパス。英語漬けの毎日と厳しいカリキュラム。それでも国際教養大学の学生たちは、意欲的に学び続けているという。その背景には、大学独自の充実したサポート制度の存在がある。  

入学直後から始まる「英語集中プログラム（EAP: English for Academic Purposes Program）」では、英語で学ぶために不可欠な学術英語の運用能力を集中的に身につける。また、学生一人ひとりにはアドバイザー教員が割り当てられ、履修科目の選択から進路相談まで、学業のあらゆる面でサポートを受けることができる。国をまたいだ複雑な手続きが必要となる留学に関しても、生活面を含めて親身に相談に乗る留学コーディネーターという心強い職員が支えてくれる。学生のやる気を引き出し、支える厳しくも温かなサポートは、小規模な大学だからこそ可能なのだろう。  
![alt text](https://storage.diamondv.jp/photos/inserted/5TLvycRwUDSY7ebUBkdtEr/49f6f166-9dc9-4f0a-9cff-cad747f982e3.jpg)
## 偏差値だけでは測れない、多様な人材を求める16種類の入試
予備校各社が公表する偏差値を見れば、国際教養大学は東京大学とも肩を並べるほどの難関だ。しかし、大学が求めているのは、決して「勉強だけができる学生」ではないという。
多彩な能力や資質を備えた学生を選抜するため、課題解決型の合宿を通じて評価する「グローバル・ワークショップ入試」や、入学前のボランティア活動などを評価する「ギャップイヤー入試」といった独自の制度を導入。その入試方式は全部で16種類にも及ぶ。他の国公立大学とは異なる入試日程を組むことで、受験機会を多く設定しているのも大きな特長だ。  

2021年4月からは、応用国際教養教育（AILA: Applied International Liberal Arts）という新たな教育手法を導入。多様な分野の知識やスキルを関連づけて考える力（統合知）と、仲間や地域社会と協働しリードしていく力（人間力）の育成を両輪とし、従来のリベラルアーツ教育を基盤としながら、実践力をさらに強化していく構えだ。その挑戦は、これからも日本の高等教育に大きな影響を与えていくだろう。

開学わずか20年で、THE日本大学ランキングの総合トップ10に名を連ねた秋田の公立大学「国際教養大学」。東京大学や京都大学など歴史ある国立大学が並ぶ中、なぜこの若い大学はこれほどまでに高い評価を得ているのだろうか。その独自の教育システムと国際社会で活躍する「グローバルリーダー」を育成する秘密に迫る。