
着て寝るだけで体が回復?リカバリーウェアの最新機...
9/19(金)
2025年
SHARE
ビジョナリー編集部 2025/09/16
超高齢社会を迎えた日本では、認知症は誰にとっても避けて通れないテーマとなりつつあります。最新の調査では、65歳以上の3人に1人が認知症またはその前段階である「軽度認知障害(MCI)」に該当するというデータも報告されています。
認知症とはいったいどのような症状なのか?進行するとどんな困難が生じるのか?そして私たちにできる対策はあるのでしょうか。
本記事では、認知症の基本から進行、日常生活への影響、そして今日から取り組める予防・対策までを具体的に解説いたします。
認知症とは、脳の病気や障害によって認知機能(記憶、判断力、理解力など)が低下し、日常生活に支障をきたす状態を指します。
認知症は高齢者だけの病気ではありません。平均発症年齢が54歳の「若年性認知症」も存在し、働き盛りの世代でも発症するリスクがあります。
近年は40代から発症リスクが高まる傾向があり、誰にとっても“自分ごと”として備えておく必要があるのです。
認知症は一つの病気ではなく、さまざまな原因疾患が存在します。日本で多い「4大認知症」を中心にご紹介します。
これらの兆候が複数当てはまる場合は、早めにかかりつけ医や専門医(もの忘れ外来、認知症外来)にご相談ください。
近年では、甲状腺機能低下症やビタミン不足など、治療で改善する“治る認知症”もあるため、適切な診断が不可欠です。
認知症は“何もできなくなる病気”ではありません。初期や中期の段階では、ご本人の意思や希望を尊重しながら、できることを活かして自立した生活を送ることも十分可能です。
就労や子育て、経済的負担など、若い世代ならではの課題に対しても専門的なサポート体制が整いつつあります。
認知症の最大のリスクは加齢ですが、生活習慣の改善で発症リスクを下げたり、進行を緩やかにしたりできることが分かっています。
2024年、日本では「認知症基本法」が施行されました。
この法律は、認知症になっても住み慣れた地域で自分らしく、希望を持って暮らせる社会の実現を目指すものです。
「認知症になったら何もできなくなる」ではなく、「認知症になっても、できること・やりたいことがある」
本人の尊厳を守り、周囲が理解し支え合う。それこそが、これからの認知症ケアのスタンダードです。
認知症は、誰もがなりうるものです。
しかし、適切な知識を持ち、早期発見・早期対応、生活習慣の工夫、そして社会全体での支援体制を活用すれば、進行を遅らせたり、本人らしい生活を長く守ることが可能です。
「知ること」「気付くこと」「備えること」――この3つを意識するだけで、明日からの暮らしが大きく変わります。